よくありがちな新築一戸建て注文住宅の家づくりを失敗する６つの原因と注意すべき１５９のこと

あまり一般的に知られていませんが完成してから問題のある家は意外と多くあります。

注文住宅での家づくりで失敗する原因は「設計の問題」「工事の問題」など様々とありますが、実際は「施主側の理由」によるものもあります。

家づくりを失敗する理由も内容も様々で、打ち合わせの際に話し合ったことがきちんと図面に反映されていなかったという単純なミスから、管理を怠ったことで杜撰（ずさん）な工事が行われてしまい、その結果として施工不良を起こしてしまったものまで、管理する側や施主側が厳しく目を光らせていないことによる理由などをあげることもできます。

一棟の家を建てるためには、様々な業者が関わってきますからチェックしなければならないポイントも膨大なものになります。ですから全てを把握することは不可能でしょう。

ですが、工程ごとのポイントを押さえることで家づくりの失敗を未然に防ぐことは可能です。

今回の記事では失敗しない家づくりを行う上で最低限、必要なことを全てまとめさせていただきました。

注文住宅を建てるための土地探しでの注意点から、資金計画、間取り作成、住宅会社選び、契約内容、工事の管理時のポイントについてまで非常に細かくお話ししていきます。

内容もボリュームもかなり濃いものとなっていますが、注文住宅での家づくりを失敗しないためには一度全て読んでいただくことを強くお勧めします。

注文住宅での家づくりを失敗する６つの原因

注文住宅を失敗する原因としては下記の６つの内容が代表的な失敗として考えられます。

【注文住宅を失敗する６つの原因】

家づくり失敗の原因１：土地探しによる失敗
家づくり失敗の原因２：資金計画による失敗
家づくり失敗の原因３：間取り作成による失敗
家づくり失敗の原因４：住宅会社選びによる失敗
家づくり失敗の原因５：契約内容による失敗
家づくり失敗の原因６：工事管理による失敗

注文住宅の家づくりで失敗しないためには、施主側がどの工程でも厳しく目を光らせておく必要があります。

では具体的にどんなことに気をつけどのようなことをチェックすればいいのでしょうか。

下記から注文住宅の家づくりで失敗する具体的な原因の詳細とチェックポイントをはじめ、注意点などについてお話ししていきます。

よくありがちな注文住宅での家づくりを失敗する原因１：周辺環境を考えずに土地を購入してしまった

注文住宅で失敗しないためにも、土地を購入する前に確認しなければならないことはたくさんあります。

土地購入を失敗する原因としては様々とありますが、その多くは周辺環境をしっかりとチェックせずに、土地（場所という一点）だけを見て購入してしまったことに起因します。

特に下記の５つの「土地の違い」は見落としがちですが、注文住宅での家づくりを失敗しないためにも土地購入の際にはできるだけチェックしておくことが必要となります。

土地購入で失敗しがちな点１：朝・昼・夜など時間帯による違い

注文住宅を建てるための土地を購入する時は、必ず時間帯を変えて土地を見てみることも大事です。朝、昼、晩の時間の経過とともに土地周辺の環境はガラッと変化します。

朝、昼、晩と時間帯によって周辺の交通量が変わる場合もありますし、朝は明るいのに昼から夕方にかけて陽当たりが良くないなど、日照条件などが変化する場合もあります。

土地購入で失敗しがちな点２：季節による違い

注文住宅を建てるための土地を購入する時は、季節的な条件も考慮して検討することが必要です。

例えば太陽の角度は夏場は高い位置にありますが、冬の場合は角度が低くなります。夏場に土地を見て陽当たりが良好だったとしても、冬場になると日陰になってしまい陽が当たらないということもあります。

陽の入り方はもちろんですが、季節の違いによる風向きの変化（卓越風）などにも気をつける必要があります。風向き次第で、普段はニオわない嫌なニオイがすると言った事も考えられます。

注文住宅を建てるための土地探しでは、見落としがちですが季節的な影響にも気を配る必要があります。

土地購入で失敗しがちな点３：平日と休日の変化による違い

注文住宅を建てるための土地の購入を検討する際は、土日祝日だけではなく、平日にも時間を変えて来てみることも大切です。

例えば近くに工場がある場合は、休日に来た時にはわからない工場の騒音の問題やニオイの問題などがあります。また工場からの嫌なニオイだけではなく、例えば近くにスイーツ工場があった場合、風向きによって甘いニオイなどが周辺に充満することもあります。

また土日祝日と平日では、同じ時間帯でも交通量は変化します。休日に来た時はとても閑静な土地だったのに、平日の通勤時間帯に来て見たら、周辺道路が非常に混雑していたなどは良くある話です。

土地購入で失敗しがちな点４：周辺環境による違い

駅から購入予定の土地までの様子の違いや、周辺施設などの土地の違いをチェックしながら土地探しをすることも見落としがちですが大事です。

注文住宅では賃貸物件と違い、簡単に引っ越すことはできませんから、長期的な視点で見て、子供を育てるにあたって充実しているかなどの、行政の違いなどにも気を配る必要があります。

また、注文住宅を建てるための土地を選ぶ際は、道路位置と建物との関係についても注意してください。

【注文住宅を建てるための土地選びで、道路の位置と建物との関係で注意すること】

・南側に道路がある土地で注意すること

南側に道路がある土地は、陽当たりが良い土地に当たるため一般的に人気の高い土地の一つです。・・・が、同時に気をつかなくてはいけない注意点もあります。

注文住宅を建てるための土地で、南側道路があることで活きるメリットを端的に言ってしまえば、南側道路の幅の分だけ建物が建つことがないので、隣に家が建つ心配がないので陽当たりを確保できることや、外構を含めた家の外観を印象的なものにしたり外から見た家の見栄え（外観）を整えやすいところにあります。

ですが、南側道路の土地であったとしても対面に高い建物があった場合は注意が必要です。その場合、たとえ南側道路であったとしても、どうしても陽当たりは悪くなってしまいます。

また南側に道路があった場合、交通量にも注意する必要があります。家の目の前の道の交通量が多かった場合、騒音の問題や家の前を通る人からの視線の問題が出てきます。

南側道路の土地を検討している場合、陽当たりを考慮してリビングを南側に持ってくる間取りが検討されると思いますが、外構や植栽により囲いを作らないと家の中が丸見えになってしまい、外を歩く人に家の中でダラダラ過ごしている姿を見られてしまったり、なんとも居心地が悪く落ち着かないリビングができてしまいます。

注文住宅を建てるための南側道路の土地の場合、外構や植栽をつくることでプライバシーを確保しますが、南側道路の土地の建物の南側に外構や植栽を植えるスペースがない場合は間取りを工夫するなどの対策が必要となります。

・北側に道路がある土地で注意すること

家を建てるための土地が広い場合は別ですが、北側に道路がある土地の場合は、通常「南側」「東側」「西側」に隣家がある家になります（特に都市部の土地の場合）。

家を建てるための土地が広い田舎の場合は、隣家との距離が遠く問題はあまり生じないかもしれませんが、都心部の場合は一般的に狭く囲まれた空間になるので閉鎖的な印象が大きくなります。

注文住宅を建てる土地の条件によってはもちろん、陽当たりの面や家の中に降り注ぐ採光面では南向きには劣ってしまうことが多いですが、実はそれほど気にならないケースも多いのが北側に道路がある土地です。

つまり、注文住宅を建てるための土地が北側道路の土地であっても南側のスペースを広く取ることができれば、南側道路の土地とあまり変わらない陽当たりを確保することができます。

ただし（北側に道路がある土地に限りませんが）、周辺環境や土地によってはじめじめと湿気がたまりやすい場合もあるので注意が必要です。

また雪が降った後、陽当たりが悪いため、北側道路の雪がなかなか解けず、凍結してしまう事もあります。雪かきをせずに放置してしまうと、家の前の道路が長期間凍ったままになってしまうこともあります。

さらに、注文住宅を建てる土地が北側道路の場合、一般的には南側に庭を配置することが多いですが、その場合、車を駐車するスペースと玄関、庭が別れるため、利用しづらくなる事もあります。

・東側または西側に道路がある土地

注文住宅を建てる土地の東側に道路がある場合は、一般的に午前中は陽が入りやすいですが、午後になると陽が入りにくくなります。また西側に道路がある場合は午前中は陽が入りにくいですが、午後になると陽が入りやすくなります。

都心部の場合は、隣家との環境にもよりますが、土地の南側にある程度スペースを確保することができれば、陽当たりを確保することは十分できます。

注文住宅を建てる予定の土地の広さにもよりますが、例えば南側に高さのあるアパートが建っている場合は、一階部分に十分な陽を入れることは難しいかもしれません。

吹き抜けの間取りで窓を大きくとることで、採光を確保する事もできますが、今度は視線の問題が出てきます。

そうした場合の解決策としては２階リビングにし、一階には寝室などのプライベートな空間にする間取りなどが検討されると思います。

ただし、一概に２階リビングにすれば全ての問題が解決できるとは言い切れません（この辺りは設計士の腕次第です）。

いずれにせよ、建てる家に制限がかかる事もあるので、しっかりと注意しながら注文住宅を建てるための土地探しをしなくてはなりません。

・路地のある土地（旗竿地または路地状敷地）

路地のある土地（旗竿地）は都心部に多い注文住宅を建てる土地の一つです。

路地のある土地（旗竿地）とは、道路に接するまでの間口が狭く、奥の住宅が建築される部分までは通路となっている土地のことを言います。

路地のある土地は、「旗竿地（はたざおち）」や「路地状敷地」または「敷地延長」と呼ばれますが略して「敷延（しきえん）」とも呼ばれることもあります。

全ての路地のある土地（旗竿地）に当てはまるわけではありませんが、路地のある土地（旗竿地）は陽当たりはもちろん風通しが悪くなりがちとなる場合が多い傾向にあります。

また路地のある土地（旗竿地）は、庭を確保しづらく、建物は圧迫感が強くなりがちとなります。

さらに、路地のある土地（旗竿地）の場合は、玄関の位置は自ずと固定されるので、ある程度間取りが限定される傾向にあります。

路地の幅が広い場合は駐車スペースとする事も可能ですが、その場合、多くは、縦列駐車となるので車の出し入れが面倒になったりと不便が生じてしまいます。

さらに、見落としがちですが、奥まった場所に住宅を建てるため重機が入りづらく、注文住宅の家づくりの費用がかさんでしまう事もあります。

・・・・路地のある土地（旗竿地または路地状敷地）で注意すること

路地のある土地では特に注意しなければいけない点が２点あります。

１：路地の長さ
２：道路との高低差

路地のある土地（路地状敷地）では以上の２点に特に注意する必要があります。

なぜこの２点に注意しないといけないのかというと排水の関係です。路地が長いと勾配の関係で排水管に必要な長さが取りきれない場合があるからです。

汚水や雨水は排水管を通って敷地内の最終升に集められます。集められた汚水や雨水は敷地内の最終升から道路の下にある下水管に集められ処理場まで運ばれていきます。

一般的な住宅では、この時、勾配を利用した自然落下により、道路下の下水管まで運ばれる仕組みになっているため、敷地内の下水管の深さが道路に設置されている下水管よりも低い場合に問題が起こります。

つまり公共下水道管と敷地内の下水道菅との位置に注意する必要があります。

行政庁によって基準は違いますが、公共下水道館は最小の深さが定められており、下水管の上にある土は最小の厚みで約６０センチメートルほどあります。

この時、下水管の底に当たる部分は路面からおよそ８０センチメートルほどの位置にあることになるので、これを逆算して勾配計算をする必要があります。

つまり道路にある下水管の位置が住宅が建てられる敷地よりも高い場合、自然落下で公共下水道管に集めることができなくなるので、問題になります。

下水管の深さは下水道局や下水道課で調べることができるので事前に調べた上で土地を購入する必要があります。

またこれ以外にも路地状の幅員について注意する必要があったりと路地のある土地では注意をしなければならない点がいくつかあります。

この他にも、運よく注文住宅を建てるための条件のいい土地を購入できたと思っても、遠くから配管を引っ張ってくる必要があり、必要以上にお金がかかってしまうこともあります（配管を引っ張るには１mにつきおよそ２万円ほど工事費用がかかります）。

土地購入で失敗しがちな点５：都市計画による違い（都市計画法による制限がかかっていた）

いざ注文住宅を建てるための土地を購入したとしても、希望の建物を建てられない場合もあります。

都市計画法で定められている市街化区域出ないと、原則家を建てることが出来ません。また、市街化区域にも建物の用途や規模を規制する全部で１３種類の用途地域に分かれており、建物の高さ制限や斜線制限、防火地域、準耐火地域などがある場合があります。

高さ制限や斜線制限などについては、セットバックにするなどの工夫を施し、設計次第でなんとかなる場合もありますが、他にも注意しなければならない点もあります。

防火地域や準耐火地域は大規模な火災を防ぐために耐火性能の基準が設けられており、建てられる家の条件はもちろん、建築費用にも大きく影響してきます。

また特に建ぺい率や容積率などの各種制限には特に注意をすることが必要で購入した土地によっては法令により、希望した大きさの建物を建てられないことがあります。

※「建ぺい率」と「容積率」

それぞれの土地は法令により土地に建てられる建物の規模が定められています。
土地購入を検討する際は特に「建ぺい率」と「容積率」を確認することが必要で建てられる建物の大きさを調べておくことが大事です。

・建ぺい率とは・・・敷地面積に対する建築面積の割合のことです。
例えば「敷地面積：１００m2」に対して「建ぺい率：５０%」の場合、その土地に置ける建築面積の最大値は５０m2となります。
（建築面積とは建物が建っている部分の面積のことです）

・容積率とは・・・敷地面積に対して建てる家の延べ床面積の割合のことです。
例えば「敷地面積：１００m2」に対して「容積率：８０%」の場合、その土地に置ける延べ床面積の最大値は８０m2となります。
（延べ床面積とは建物の床面積の合計のことです。例えば２階建ての建物で「１階：４０m2」「２階：４０m2」の床面積を持つ総二階建ての家の場合、延べ床面積は２つの値の合計値「８０m2（４０m2＋４０m2＝８０m2）」となります）

注文住宅を建てる土地についての注意点について、より具体的に知りたい場合は「家づくりで後悔しない為に抑えておきたい土地購入で役立つ５つの言葉」を参考にしてください。

・・・

ここであげたのはよくありがちな土地購入の失敗例のうち代表的なものだけです。

土地購入には、ここでは上げきれないほど様々な注意点があるので、できるならば依頼する住宅会社と一緒に探したほうが無難です。

注文住宅を建てるための土地探しで失敗しないために気をつける６つのこと

賃貸と違い、注文住宅では移動することができないため、注文住宅を建てるための土地をどこに選ぶのか、これから暮らす街やエリアを選ぶことは非常に大事なポイントとなります。

もちろん希望する全ての条件に合う土地を見つけることは非常に困難ですが、最低限、土地探しで失敗しないために気をつける点をカバーしていれば、住んで見たら思っていたよりも居心地が良かったということもあります。

では注文住宅を建てる土地探しをする上で最低限気をつけなければならない点とはどのようなポイントなのでしょうか。

続いて注文住宅の土地探しで失敗しないための６つのポイントについてお話しして行きます。

【注文住宅の土地探しで失敗しないために気をつける点】

・注文住宅の土地探しを失敗しないために注意するポイント１：将来性

広い意味では、土地周りの再開発を含めた将来性をよく検討し、土地探しをする事が大事です。その際にはプラスの要因だけでなく、必ずマイナス要因も含めて検討する事が必要となります。

例えば近くに大型のショッピングセンターができる計画がある場合、近くの買い物が便利になる一方で、交通状況が変化し思うように外出できないなどのマイナス要因も生じてきます。

建ててから後悔しないよう、土地探しで失敗しないためには将来の環境（都市計画）も考慮した上で土地探しを行う必要があります。

またどのような土地を探しているのか目的を持った土地探しをしないと、将来的に建ててから後悔する事もあるのでしっかりと検討してください。

・注文住宅の土地探しを失敗しないために注意するポイント２：面積

注文住宅を建てるための土地を購入するためには、様々な土地の「面積」に注意する必要があります。

特に素人の方にありがちなのが、注文住宅を建てるための土地を購入すれば、その敷地内であれば、自由に家を建てることができると勘違いしていることです。

実際には、注文住宅を建てるための土地を購入したからといって、敷地内の土地を目一杯使って自由に家を建てられるわけではなく、建ぺい率や容積率、高低差による制限から斜線制限など様々な規制がかかっているので注意が必要となります。

面積について最低限注意したいことは下記の７つの点になります。

【１：予算内に収まるか】

注文住宅を建てるための土地にお金をかけてしまったばっかりに総費用が膨らんでしまい、希望した家を建てる事ができないという事例は存在します。

そうならないためにも必ず、土地の上に建てる家の費用を踏まえた上での土地探しを検討してください。

【２：土地が安い理由は何か】

注文住宅を建てるための土地の条件がいいにも関わらず、土地の価格が安いのには何かしらの理由があります。

例えば配管を引き込むのに別途費用がかかったり、道路幅が十分でなかった場合は大型の車が入る事ができないので小型運搬費がかかる事もあったりとその理由は様々です。

必ずその理由を確認するようにしてください。しっかり調査した上で、何かしらの違和感を感じた場合、購入しない方が賢明な判断だということもあります。

注文住宅を建てるための土地の価格相場を調べる方法については下記のポイントに記した通りです。

【３：都市計画法で市街化区域に入っているか】

都市計画法では「市街化区域」と「市街化調整区域」があります。

「市街化区域」であれば問題ありませんが、「市街化調整区域」であった場合は家を建てる事が許されていない場合もあります。

購入予定の土地が「市街化区域」か「市街化調整区域」に当たるのかは、地方公共団体がその行政区域内の都市計画の内容を示した「都市計画図」で確かめる必要があります。

【４：建築基準法はクリアしているか】

建築基準法では、北側の家に十分な日照が入るように「北側斜線制限」により家の高さを制限しているため、建設予定の住宅は、希望した土地の高さ制限に引っかからないかどうかも判断する必要があります。

また隣家との境界線から、どれくらい家を離す必要があるのか「隣地境界線」により決められていることや、道路の幅や距離により家の高さを制限する「道路斜線制限」などもあります。

注文住宅を建てる土地探しで失敗しないためには、そうした建築基準法をしっかりとクリアしていることを確認する必要があります。

【５：面積に関する法規制（建ぺい率や容積率）はクリアしているか】

先ほどお話ししたように、注文住宅を建てるための土地探しでは、建ぺい率や容積率をきちんとクリアしているかどうかも気をつける必要があります。

【６：高低差による影響は問題ないか】

道路と敷地に高低差があった場合、きちんと使えるような土地に改良するための「造成工事」はもちろん、土が崩れるのを防ぐための「土留め工事」、崖や盛り土の側面が崩れるのを防ぐ「擁壁工事」が必要になる場合もあります。

また、そうした工事が必要になった場合、土地が全て使えるとは限らず、斜面に至っては家を建てる事ができない場合もあるので注意が必要です。

【７：用途地域、斜線制限、防火・準防火地域などの規制はクリアしているか】

土地によっては、その他、都市計画法により制限がかかっている事がありますので諸々の規制をクリアしているのかどうかをしっかりと調査してください。

・注文住宅の土地探しを失敗しないために注意するポイント３：環境

環境には大きくいって「社会環境」と「自然環境」がありますが、注文住宅を建てるための土地探しでは、その環境がそのまま生活する場所になり、賃貸のように引越しする事で環境を変える事が難しくなります。

ですから、環境が合うかどうかをしっかりと見極める必要があります。

【社会環境と自然環境の違い】

・社会環境とは・・・社会環境とは生活の広い意味での利便性のことです。

・自然環境とは・・・公園や緑地をはじめ日照条件や気象条件を含む幅広い意味での環境のことです。

【街の雰囲気はあうか】

注文住宅を建てるための土地探しで注意したいのは街の雰囲気との相性です。

購入予定の土地がいくら相性が良くても街の雰囲気とあなたの相性が合うかどうかもしっかりと検討する必要があります。

【騒音問題はなさそうか】

生活をする上で、気になる騒音の問題はなさそうかを事前にしっかりとチェックする必要があります。

時間帯や曜日を変えて現地に足を運び、目、耳、鼻などでしっかりとチェックする事も大事です。

【振動問題はなさそうか】

また頻繁に目の前の道路を大きな車が通ったり、トラックなどが近くを通った時に家の中にまで地響きが伝わってしまったり、変な振動がないかどうかも確認してください。

【悪臭はしてこないか】

注文住宅を建てるための土地探しで失敗しないためには、近くにゴミ処理場などの悪臭を運ぶような施設がない事もチェックポイントの一つです。

【目の前の道は抜け道になっていないか】

目の前の道路が幹線道路の抜道になっている場合、通勤時間帯などに、猛スピードで車を飛ばしていく危険性があります。

目の前の道路がそのようなことになっていないかどうかは、きちんとチェックする必要があります。

また、最近ではグーグルマップなどのカーアプリが道を指すことで抜け道となっている場合もありますのでそうした点にも気を配ってください。

【家づくりのコンセプトや目的とあっているか】

例えば二世帯住宅で足の悪い家族と暮らす予定にも関わらず、傾斜地になっており坂を登らなければ家にたどり着けない状態になっていたり、階段を登らないと家にたどり着けないような場所である場合、根本的に土地探しが間違っているということになります。

大前提として、目的としている家づくりに適している土地であるかどうかを確認するようにしてください。

【そこで生活しているイメージがわくか】

注文住宅の土地探しで失敗しないためには、一歩引いてみて、そこで実際に生活しているイメージがわくかどうかもしっかりと検討してください。

【過去の土地状況の確認】

また過去、どのような場所としてその土地が使用されていたのかにも気を配る必要があります。

ガソリンスタンドをはじめ、工場などがあった場合、土壌汚染が心配されますので「土壌汚染調査」を行い地質調査で土壌の汚染状況を必ず確認するようにしてください。

土壌汚染調査が行われている土地の場合は、不動産会社に確認すれば、調査結果を知る事ができます。

【土地の高低差の確認】

注文住宅を建てるための土地の高低差は主に２つの面から確認が必要となります。

１：土地と道路の高低差

「路地のある土地（旗竿地または路地状敷地）」の項目でもお伝えしましたが、敷地が道路より低い場合は、敷地内から道路の下にある下水管に、汚水や雨水などの雑排水等を運ぶ仕組みに問題が出てくることも多いので注意が必要です。

２：敷地内の高低差

建物を建てるための敷地内に高低差があると、建物の基礎計画に影響を及ぼすので注意が必要です。

【道路に設置されている電信柱の位置は問題ないか】

電信柱の位置によっても間取り計画に影響が出てきます。

具体的に言うと、電信柱の位置が、自分の土地側にあるのか、それとも道路を挟んで反対側にあるのかによって間取りを計画し直す必要があります。

【敷地内を照らす太陽の位置は適切か】

注文住宅を建てるための土地の敷地内を照らす太陽の位置（方角）がどこにあるのかによって間取り計画に影響が出てきます。

【敷地内から見た道路の位置はどこにあるか】

注文住宅を建てるための土地の敷地内から見た道路の位置が、東西南北のどの位置にあるのかによって間取りの計画に影響が出てきます。

具体的には道路がどの位置にあるのかによって、車を駐車するための駐車場の位置や玄関アプローチの位置などが変わってきます。

【隣家との関係は問題ないか】

注文住宅を建てるための土地探しで失敗しないためには、隣家との関係にも気を配る必要があります。

隣家の玄関の位置を始め、日当たり、隣家の窓の位置など隣家との関係をクリアしているのか気を配る必要があります。

・注文住宅の土地探しを失敗しないために注意するポイント４：利便性

利便性についても様々な角度から検討する事が大事です。

【最寄駅へのアクセスはどうか】

通勤や通学などで駅を頻繁に利用する場合は最寄り駅へのアクセスに不都合がないかどうかもしっかりとチェックする必要があります。

【将来を検討した上で通勤や通学に不便は生じないか】

なかなか難しい事もありますが、将来子供が大きくなった時に通学する上で支障をきたさないかどうかも検討する必要があります。

また勤務先の変更（移転、転職を含む）などによる、交通面での要素も考慮して土地探しを行う必要があります。

【子供達が通いやすい位置に学校はあるか】

子供達が通いやすい位置に学校があるのかも、注文住宅を建てるための土地探しの一つのポイントです。

また近くに学校があった場合でも、校区の指定により遠くの学校へ通わなくてはならない場合もあるのでしっかりと確認するようにしてください。

【周辺の混み具合はどうか】

時間帯によって周囲の環境は大きく変化します。特に通勤時間帯などに生じるラッシュ時の混み具合や、バスを利用する場合の交通機関の本数の状況についてもチェックする事が必要です。

【商業施設は近くにあるか】

商業施設の場所にも注意してください。

商業施設が近くにあると便利な反面、大型ショッピングセンターなどが近くにある、またはこれから建設が予定されている場合、交通量が増えるので、交通の便に支障をきたす場合があります。

【スーパーやコンビニは近くにあるか】

程よく離れた距離にスーパーやコンビニなどの商業施設があるかチェックする事も大事です。

仕事からの帰り道に買い物ができる位置にスーパーがあると、仕事帰りに寄って買い物をして帰ってくる事もできるので利便性が高くなります。

もちろん街は常に移ろいゆくものなので、将来的になくなってしまったり、増えたりする可能性もありますので、ある程度待ちの発展性を検討し、先を見据えた上でチェックする事が必要となります。

【病院や銀行までの距離は近いか】

注文住宅を建てるための土地選びで失敗しないためには、もしもの時に備えて、病院や銀行が近くにあるのかどうかもしっかりと確認する事が大事です。

【頻繁に利用する公共施設は利用しやすい場所にあるか】

頻繁に利用する公共施設がある場合は、その施設が通いやすい位置にあるかどうかもしっかりとチェックしてください。

・注文住宅の土地探しを失敗しないために注意するポイント５：地形や地盤

土地によって家の規模や形に制約がある事も念頭に入れなくてはなりません。

それぞれの土地には、良さもあれば悪さもあります。それは土地の形一つとっても言えます。

例えば、一般的な住宅は複雑な形の土地ではなく、正方形の土地や長方形の土地の方がスペースを無駄にすることなく家を建てる事ができます。

三角形の土地や旗竿地など特殊な形の土地については、外構を含め、自分たちの家づくりに適した土地であるか注意深く検討する必要があります。

傾斜のある土地の場合は傾斜を含めて検討する必要があります。

地形や地盤を考慮して注文住宅を建てるための土地探しをすることは、無駄なスペースをつくらずに家を建てるためには必要な事です。

【セットバック部分の注意点】

また都市計画区域内で家を建てる場合は接道義務として、原則的に幅４m以上の道路に２m以上接した土地でなければならないと建築基準法で定められています。

ただし接している道路幅が４m未満であった場合は、セットバック部分と呼ばれる道路の中心線から２mの位置まで後退した線までスペースを空けておかなければ家を建てられない場合もあるので確認するようにしてください。

【敷地調査による注意点】

敷地調査とは、「その土地にどのような家を建てる事ができるのか」を調査することを言います。

測量により正確な形状を把握したり、敷地の面積が登記簿上の面積と一致するかどうか、ガス管や水道管、下水道はきちんと引かれているか、電気の配管はどうか、地盤の強度は十分か、隣地に何があるか、隣家との高低差はどれくらいあるか、道路の幅員は何メートルか、など敷地周辺の環境を含め総合的に調査して行きます。

各種法制限を含め道路の位置、周りの建物や樹木の位置なども同時に見ていきます。

つまり敷地調査の結果をもとに、住み心地を左右する日当たりや、風通しも含め、周りの家との関係や前面道路の交通量などトータル面で家づくりを検討していくことになります。

【土地の地盤による注意点】

注文住宅を建てるための土地は、どんなに良さそうな土地に見えてもエリアによっては、地盤が弱いところもあります。

土地を購入する前には、土地の形だけではなく、地質などの地盤の強さを確認する事も大事です。地盤の強さによって、その上に建つ建物の揺れに対する強さも変わってきますのでしっかりとチェックする事が大事です。

例えば造成地など、地盤が弱い場合は不同沈下により家が傾いてしまう事もあります。

【都市計画法による注意点】

もちろん、建ぺい率や容積率はもちろん高さ制限、北側斜線などにより希望する家が建てれない場合もあるので注意が必要となります。

【利用できない土地を把握しているか】

例えば私道は敷地の一部に含まれていたとしても、私道には家を建てる事ができません。

また角地の「すみ切り」にも同様に家を建てる事はできません。

・・・

以上で見たように注文住宅を建てるための土地を探す場合で、地形を確認する際には、土地の形状はもちろん、地盤改良が必要な土地かどうかも土地探しで失敗しないために必要条件です。

軟弱地盤であった場合など、地盤改良が必要となりますが、その分費用がかさむことになるので気をつけてください。

・注文住宅の土地探しを失敗しないために注意するポイント６：周辺に住む方からの情報（近隣への聞き込み）

注文住宅を建てるための土地探しを行う上で、実際に住んでいる周辺の方の意見というものは何よりも大事です。

注文住宅を建てるための土地を購入する際には、時間をつくり、周辺の人へのご挨拶がてら、情報収集を必ずしてください。

周辺に土地を購入し家を建てようと考えていることを相手方にきちんと伝えれば、よっぽどのことがない限り親切に教えてくれると思います。

実際に購入予定の土地周辺に住む方へ話を聞くことで、近所の人間関係やトラブルに関する情報も聞けることが出来ます。

ですから、注文住宅を建てるための土地購入の際には面倒臭くても必ず周辺の人に話を伺ってみることをお勧めします。

ただし、マイナス面での情報についてはよっぽど親しくならない限り教えてくれません。

住みたいエリアを決めたら、何度か足を運ぶなどをして近所に住む人と親しくなる事が大事です。

※賃貸と購入はそれぞれのライフスタイル次第

・賃貸の魅力

賃貸の場合は家を購入するよりも初期費用を安く抑えられるほか、住み替えることが容易にできるので生活環境を変えることで色々な地域での暮らしを楽しむことができます。

賃貸の場合、ライフスタイルに合わせて住み替える事ができるので、状況の変化に対応しやすく、仕事で転勤が多い方や、一つの場所に縛られない生活ができます。

ただし一定期間ごとに家賃以外の更新料がかかることや、引越しの際には引越し費用がかかること生涯に渡り家賃を払い続ける必要があるなどのデメリットもあります。

・購入の魅力

購入の場合は住宅ローンの返済が終われば、賃貸のように家賃がかからないので支出額を減らす事ができるほか、住む場所が固定されるので地域に根ざした生活ができたり、家族の暮らしに合わせた家づくりができるので生活動線などを考えた暮らしづくりが可能で間取りなどの環境を整えることで暮らしやすい家にする事ができます。

ただし賃貸のように、移動の自由がないため周辺地域でトラブルがあった場合も、長く住み続けなくてはならないリスクも存在します。

また、初期費用が少なくとも数百万円かかることや、長期の住宅ローンを抱えなくてはならないリスクを背負う事、数年単位で建物の修繕が必要となるため、別途費用がかかるデメリットもあります（マンションの場合は管理費や共益費として毎月少しずつ支払う必要があります）。

失敗しない土地探しの流れ

以上に見られるように土地探しは、なかなか素人の方だけで探すのは難しいものです。

どこに住むのか、エリアを決めるのは早い段階で決めるべきですが、エリア内のどこに住むのか具体的な土地を探し始める前に、前提として、どんな暮らしがしたいのか、どんな家を建てるのかを考えなくてはなりません。

注文住宅を建てるための土地について何もわからないのに焦って決めようとしてしまい土地探しが先行してしまうと、上にあげたような様々な制限により、あとで希望する建物を建てられない事が発覚してしまったり、家づくりのプランを土地に合わせて変更する必要があり、さらに追加料金がかかってしまうなど家づくりの思わぬ失敗につながることもあります。

注文住宅を建てるための土地探しから家づくりを始める場合は、「建物」と「土地」にかける費用をきちんと決めた上で、土地探しに必要な知識を事前に確かめておいてください。

またできるなら、依頼先の住宅会社と一緒に土地探しを進めていく方が失敗を未然に防ぐ事ができるのでお勧めします。

【成功する土地探しの進め方】

１：希望エリアの選定

エリアごとの特徴などを調べてエリアの候補を絞り込みます。

２：エリアの土地価格の把握

エリアにおける大体の土地価格を把握し建物と土地の予算のバランスを考えてください。

３：現地調査

土地は実際に足を運んで見ないと分からない事が多いため、必ず現地調査の上、候補地を絞り込んで行きます。土地探しを失敗しないためにも様々なことに注意しながら進めて行ってください。

家づくりを依頼する住宅会社の人と一緒に土地を探せば失敗が少なくなりますのでお勧めします。

４：プラン作成

候補地を絞り込みながら、実際にどんな家づくりをするのかプランをチェックして行きます。

５：「３：現地調査」と「４：プラン作成」の繰り返し

現地調査とプラン作成を繰り返しながら、土地を活かし要望を取り入れた家となるように、家づくりを進めて行きます。

・・・

また、土地探しから間取り作成、資金計画に至るまで同時進行で進めることのできるサービスを使うこともオススメです。

ここで紹介するサービスでは住宅会社と一緒に土地探しから進めることができるので、土地探しによる失敗を未然に防ぐことができる可能性が高くなります。

さらに、要望に近い家づくりをしてくれる住宅会社をマッチングもしてくれるので家づくりをスムーズに進めていただくことができると思います。

よくありがちな注文住宅での家づくりを失敗する原因２：ずさんな資金計画を立ててしまう

注文住宅での家づくりを進めていくにあたって、将来にわたってのライフプランのシュミレーションをしっかりと行った上で資金計画を建てる必要があります。

住宅ローンを利用した場合は特に、長期間返済をすることになりますから、向こう３０年以上の将来に渡ったライフプランは非常に大事になります。

ここでは注文住宅での家づくりを失敗しないための資金計画についてお話しして行きます。

注文住宅での家づくりの総費用を知る

家を購入する前の資金計画を建てる上で、注文住宅での家づくりにかかる総費用は一体いくらになるのかを把握することは非常に大事です。

注文住宅を購入するときにかかるお金は、「建物本体工事費」だけではありません。

その他にも外構を含む「付帯工事費（別途工事費）」や、現金で支払う必要のある、印紙代や契約時の手数料などを含めた「諸費用」が必要となります。

【注文住宅での家づくりにかかる費用】

１：建物本体工事費

建物本体工事費とは、基礎工事から家の骨組み、内外装、屋根、給排水などの設備工事、電気工事を含めた、建物本体を建てるのに必要となる費用のことを言います。

建物本体工事費は、建物本体にかかる費用のみ算出されるため、庭や駐車場、玄関アプローチなどの費用は含まれていません。

新聞折込チラシなどで目にする住宅価格は本体工事費のみを指している場合が多く、実際には次にお話しする付帯工事費を始め諸経費がかかるので注意が必要です。

建物本体工事費は家づくりにかかる総費用の約７割から８割ほどかかるため、３０００万円の家を建てようとした場合、２１００万円から２４００万円の費用がかかる計算になります。

２：付帯工事費（別途工事費）

付帯工事費（別途工事費）とは、建物本体以外にかかる費用のことを言い、フェンス、門扉、駐車場、玄関アプローチなどの外構工事や、屋外給排水工事、解体工事費、地盤改良費など建物に付随する工事にかかる費用のことを言います。

一般的に、付帯工事費は土地などの条件により価格が大きく変化します。

付帯工事費は家づくりにかかる総費用の約１.５割から２割ほどかかるため３０００万円の家を建てようとした場合、４５０万円から６００万円の費用がかかる計算になります。

３：諸費用

諸費用とは住宅ローンを組む際にかかる各種手数料や、手数料を含む登記費用、各種税金、印紙代、各種式典費用、引っ越し費用などにかかる費用のことを言います。

諸費用は基本的に現金払いとなり、住宅取得前後に支払う必要があります。基本的に現金払いになるので、住宅を取得する予算としてしっかりと組み込んでおく必要があります。

【注文住宅での住宅購入にかかる諸費用】

１：住宅購入申込費用

印紙代、申込証拠金、手付金がかかります。

２：土地購入・地盤改良費用

土地購入資金、測量代金、地盤調査費用、地盤改良費用などがかかります。

３：住宅設計費用

設計料や、工事請負契約書に貼るための印紙税などがかかります。

４：工事開始

地鎮祭費用や、上棟式費用などがかかります。

５：引越し

家具費用や、引越し費用、登記費用、各種保険費用、住宅ローン返済金などの費用がかかります。

注文住宅での家づくりを進めていくにあたって諸費用をいつ支払う必要があるのか、より具体的な支払いのタイミングと、それぞれにかかる細かい具体的な金額については「注文住宅のお金の支払い時期と予算の相場について」を別途ご参考ください。

諸経費は家づくりにかかる総費用の約０.５割から１割ほどかかるため３０００万円の家を建てようとした場合、１５０万円から３００万円の費用がかかる計算になります。

さらに、現実にはここに、土地を取得するための「土地取得費用」がかかってきます。

将来にわたっての収支を含む資金計画をしっかりと行わないと、家を購入してしまったばかりにそれが負担となり、無理を強いられてしまうこともあります。

もし資金計画や、家づくりのことが不安であれば注文住宅相談センターに一度相談してみるのがいいでしょう。

また、総費用について、さらに詳しく知りたい方は「注文住宅にかかる総費用の内訳について、どこよりも詳しく教えます」をご覧ください。

注文住宅を購入できる金額を知る（購入できる物件価格の目安を知る）

注文住宅を購入するときにお金を用意する方法は、住宅購入のために貯金した「自己資金」だけではありません。

注文住宅での家づくりでお金を用意する方法は「自己資金」「援助金」「借入金」の３種類あります。

つまり注文住宅を購入できる価格は「自己資金」「援助金」「借入金」を足した金額になります。

【購入できる注文住宅の価格】
・自己資金＋援助金＋借入金＝注文住宅が購入できる価格

１：自己資金

自己資金とは住宅購入資金として、月々貯蓄して用意したお金のことを言います。

２：援助金

援助金とは親や親族に援助や借り入れをし用意したお金のことを言います。

援助金を得る方法は「借りる」「贈与を受ける」「親と同居し建物を共有する」の３つの方法がありますが、それぞれに注意が必要となります。

・「借りる」を選ぶ時の注意点

「借りる」方法は、あくまで返済することを前提として借り入れる方法です。親から借り入れる場合は借用書を作り「借金だと判断できる明確な証拠」がないと「贈与」として判断され、贈与税が課せられてしまう場合があるので注意してください。

・「贈与を受ける」を選ぶ時の注意点

「贈与を受ける」方法は、借金としてではなく「贈与」として親から資金援助をしてもらう方法です。贈与税の優遇がありますが、制限があったりと注意する点があります。

贈与を受ける際は特に下記の３つに注意する必要があります。

１：子や孫が直系である。
２：贈与を受けた翌年の３月１５日までに住宅を取得しさらに居住することが見込まれている。
３：贈与税の申告をする。

その他、どれくらいの資金援助を受けているのかなどについては「注文住宅の自己費用の相場と家づくりにかかるお金について」の「親からの贈与はどれくらいなのか？」の項目や「みんなどのくらい家づくりの頭金を出しているのか？」の項目をご覧ください

・「親と同居し建物を共有する」を選ぶ時の注意点

「贈与を受ける」のではなく、それぞれの負担額に応じて家の持分の名義を分ける方法が「親と同居し建物を共有する」方法です。

この場合、「贈与税」はかかりませんが、住宅の一部が親の資産ともなり、将来的に相続が発生するため、相続時の問題などを事前に話し合っておくことが必要です。

３：借入金

借入金とは住宅ローンで借り入れた金額のことを言います。

返済負担率など、賢く借り入れるための住宅ローンの組み方については「家を購入する時に借り入れる住宅ローンを無理なく返す３つの賢い選択とは？」を参考にしてください。

ここでの内容をまとめると、つまり注文住宅を購入できる金額とは以上の３つの方法で集めた資金の合計額となり、「頭金（自己資金＋援助金）」＋「借入金」＝購入可能な住宅価格で算出することができます。

注文住宅の家づくりで資金計画を立てるときは坪単価をあてにしない

実は坪単価には決まったルールがなく、住宅会社側がある程度幅を利かせて自由に坪単価を決めることができます。

それぞれの住宅会社により「坪単価」に含まれるものも様々で、ひどいものでは、総二階建ての建物で、特徴も何もない本当に真四角な家を建てた場合の金額が広告に採用されていることもあります。

そのため住宅会社の広告で表示されている坪単価を見て資金計画を立てると、ほぼ１００%失敗します。

また「延べ床面積」ではなく「施工面積」で算出した坪単価などもあり、坪単価を意図的に安くするなど坪単価を操作することもできます。

坪単価がなぜ、あてにならないのか、また坪単価を安く見せるために住宅会社が使用している方法をはじめ坪単価のカラクリなどについては「注文住宅の家づくりで坪単価があてにならない５つの理由と３つの注意点」に詳しく書かせていただきましたので参考にしてください。

家の性能を落とすことなく、注文住宅のコストダウンを図る方法

注文住宅での家づくりでは比較的容易にコストダウンを図ることができます。

コストダウンをし家を安く建てる代表的な方法は、住宅設備機器のグレードを下げる、大量発注の建材を使う、内部の壁（内装で使用される壁の数）を少なくするなどの方法があります。

できるだけシンプルな間取りにしたり、内装を簡単なものにしたり、オプションを減らしたりするなど様々な工夫によって家を安く建てることができます。

その他、家を安く建てるためには様々な方法がありますが、コストダウンをはかり家を安く建てる方法については「家を安く建てる方法とコストダウンの７つの基本」を参考にしてください。

その他家づくりにかかる具体的な金額を知るためには・・・

また建物にどれくらいの費用をかけることができるのか等の個別の資金計画は、複数社から見積もりを取ってみることではじき出すこともできます。

その場合は、複数社から見積もりをとって比較する必要がありますので一括見積もりサービスを使用するといいと思います（複数社から見積もりを取ることは「相見積もりを取る」といいますが、注文住宅で家を建てる際の基本です）。

一括見積もりサービスではその他、間取りの提案、土地探しなど家づくりでお困りのことをそれぞれの間取りが得意な住宅会社に無料で相談に乗ってもらうこともできますので、注文住宅での家づくりを検討されている場合は一度利用してみるといいでしょう。

また「無料で注文住宅の見積もり依頼をし手間をかけずに資金計画を立てる方法」にも一括見積もり依頼を利用した資金計画の立て方について詳しく書かせていただいておりますので合わせて参考にしてください。

無理のない返済プランを立てるためにライフプラン（人生設計）を立て将来の収支を計画する

ライフプランを立てる目的は一生涯にかかるお金を試算してはじき出し将来の収支を把握し計画することにあります。

ライフプランはなぜ必要なのかというと、これからかかるお金の総額を知ることで家の価格だけではなく、今後の家族の生活まで想定することができるからです。

つまりライフプランをたてることで今後の人生で、どれだけのお金がどのタイミングで必要になるのかをあらかじめシュミレーションすることができます。

ライフプランを立てれば、例えば子供が何歳の時にいくらくらい必要で、どの時期に、どれくらいのお金が必要になるのかを把握することができるようになります。

また、しっかりとしたライフプランを立てることで、人生におけるどのタイミングでどれだけの支出があるのかが把握できるようになるので漠然とした不安を抱えることなく、地に足のついた返済計画をたてることができるようになります。

一般的な人生の中で大きくお金が動くのは下記の出来事とされています。

【一般的にお金が大きく動くとされている出来事】

１：子供の教育費

文部科学省の試算によると子供の教育費は幼稚園から高等学校卒業まで公立に通った場合は子供一人あたり約５４０万円程度必要で、全て私立に通った場合は約１７７０万円必要になると試算されています。

２：子供の結婚資金

子供が結婚する時に資金を援助する場合は、貯蓄に回す必要があります。

３：各種ライフイベント

車を購入したり、家具や家電、旅行や、趣味にかかる費用のことです。

４：住宅購入

住宅を購入する時にかかる費用です

５：定年後

定年後にかかる費用のことです。

このうち最も大きくお金が動くのは住宅購入にかかる費用です。ですから頭金をどれくらい用意するのかなどを検討し、購入のタイミングをしっかりと考え、しっかりとした資金計画を組み、住宅ローンの支払い計画を入念に立てる必要があります。

また定年後まで住宅ローンを残してしまうと家計が破綻してしまう恐れがあります。その辺りのことについては「知らないと損する１００万円の自己資金でも注文住宅を買った方がいい４つの理由」の「４：住宅ローンの最終返済時の年齢は８０歳まで大丈夫ときいたけど、定年退職時の６５歳で完済しなくても老後の生活は大丈夫なの？」の項目に書いておきましたので一読ください。

ライフプランを立てる時に参考にしたいこと

また注文住宅での家づくりに必要な住宅ローンを組む際のライフプランを立てるときは「スルガ銀行ライフプランシュミレーション」を利用すると便利です。

この記事を書いている現時点ではスマフォ対応していないので、スマートフォンで利用するには少々操作しにくいところがありますが、家族構成をはじめ、年齢、収入などの項目を入力するだけで、簡単にライフプランをシュミレーションすることができます。

約３０秒でライフプランシュミレーションを行うことができる「簡易シュミレーション」とライフイベントや各種保険、子供にかかる教育費などを詳細に入力することで弾き出す「詳細シュミレーション」を無料で利用することができます。

詳細版は１０分程度の時間が必要となるので時間があるときにじっくりと行うといいと思います。

減税を中心とした、住宅資金の優遇制度を利用する

住宅を購入すると国や住宅金融支援機構、地方自治体の支援によって補助金や減税などの特例を受けることができます。

【国や住宅金融支援機構が行う優遇制度】

国や住宅金融支援機構が行う制度としては「住宅ローン控除」「住宅取得投資金贈与の特例」「長期優良住宅普及促進のための特例」「固定資産税、都市計画税の特例」などがあります。

さらに住宅ローンの利用者が納めた消費税額に応じて資金を給付してくれる「すまい給付金制度」もあります。

「すまい給付金制度」は住宅ローン控除ではあまり得することがない所得の低い方にメリットのある制度です。

住宅ローンでは、所得税から還付されるため、所得が低い低い方ほどあまりメリットがないものとなっていますが、すまい給付金では収入が低いほど給付基礎額が高くなるので、免税効果を十分に受けられない場合の負担軽減を測るための制度となっています。

１：住宅ローン控除

住宅ローン控除とは、毎年末のローン残高に応じて、所得税が控除される減税サポート制度のことを言います。所得税をうわまわり、所得税からも控除しきれない場合は住民税から控除される仕組みになっています。

初年度に限り確定申告と同時に必要書類を提出し申請する必要がありますが、２年目からは勤務先に残高証明書を提出すれば年末調整で控除を受けることができます。

２：すまい給付金制度

すまい給付金制度とは、消費税引き上げによって強いられる住宅購入者の負担を緩和するために生まれた制度で、収入が低いほど給付基礎額が高くなる制度です。

消費税８%の時は収入額の目安が５１０万円以下の方を対象として最大３０万円の給付が得られ、消費税が１０%の時は収入額の目安が７７５万円以下の方を対象に最大５０万円が給付されることとなっています。

住宅ローン控除は取得税から返金されるため収入が低いほど不利になり免税効果を得られにくいですが、すまい給付金により住宅取得による負担軽減を図ることができます。

なお、すまい給付金を利用するための条件として

・収入が一定以下である
・引き上げ後の消費税が適用されること
・床面積が５０m2以上であること
・第三者機関の検査を受けた住宅であること
※新築住宅/中古再販住宅、住宅ローン利用の有無で要件が異なります

の方が対象となっていますので注意が必要です。

すまい給付金について詳しくは国土交通省のすまい給付金の公式ページである「すまい給付金とは｜すまい給付金（http://sumai-kyufu.jp/outline/sumaikyufu/index.html）」をご確認ください。

３：住宅取得資金贈与の特例

住宅取得資金贈与の特例とは、通常、親から子への贈与は１１０万円以上の金銭の贈与には贈与税が課せられますが、子や孫が住宅を購入するための資金援助なら特例制度で非課税枠が拡大する制度のことを言います。

・・・

住宅購入に際しての減税制度の基本は以上の３つです。

つまり一定条件をクリアした住宅に対して１０年間所得税から１%の減税を受けられる「住宅ローン控除」、一定以下の収入など条件に当てはまれば住宅ローン控除と合わせて利用できる減税措置である「すまい給付金」、親から子への住宅の資金援助に限り最大で１２００万円の非課税枠を設けられる「贈与」です。

その他の軽減措置は下記のようなものがあります。

４：固定資産税・都市計画税の特例

住宅や住宅用地にかかる固定資産税と都市計画税を減税する制度もあります。各自治体によって条件や、基準が違うものの条件を満たすことで減税を受けることができます。

※その他贈与税や固定資産税、都市計画税などの家づくりにかかる税金については「家づくりで知ってトクする６種類の税金の話と住宅ローン控除の話」を参考にしてください。

５：長期優良住宅普及促進のための特例

一定の条件を満たすことで長期優良住宅に認定された住宅に対しては特例として減税を受けることができます。

長期優良住宅の認定基準や、長期優良住宅の注意点などについては「長期優良住宅とは？長期優良住宅のメリットとデメリット認定基準や注意点」をご覧ください。

６：投資型減税制度

一般的に住宅ローンを組まずに１００%自己費用で住宅購入をした場合、住宅ローン控除を受けることができません。

ただし長期優良住宅に関しては投資型減税制度が利用でき、性能を高めるためにかかった費用の１０%が戻る減税サポートを受けることができます。

【投資型減税制度の減税額の求め方】
・性能を高めるためにかかった費用（m2あたり）×床面積（m2）×１０%＝控除額（上限あり）

対象住宅：長期優良住宅　低炭素住宅
控除対象限度額：６５０万円
控除率：１０%
控除期間：１年間
最大控除額：６５万円

また、投資型減税制度のポイントは次の通りです。

・対象住宅が長期優良住宅や低炭素住宅である
・現金購入の住宅である
・１年で控除しきれない場合は翌年の所得税から控除される

【地方自治体が行う優遇制度】

地方自治体が行う制度としては、地域によって特色があり内容も様々となっています。

例えば、優良住宅化に向けた支援制度、バリアフリー化、耐震化、環境対策などを促進している支援制度などがあります。それぞれに対象者や対象住宅、条件、限度額、保証期間などが違うので確認する必要があります。

制度を受けるには年度ごとに内容は違うので工事の予定が立ったら申請してください。

注文住宅購入後の生活を試算しておく（住宅ローン以外にかかる費用を知る）

注文住宅を購入後も生活は続きます。

ですからしっかりとライフプランを立て注文住宅購入後の生活についても試算しておくことが大事です。住宅購入後の生活も計画した上で住宅を購入しないと、思いがけない出費によって生活資金が足りなくなり、新たに他のローンを組み直すことが必要になってしまいます。

その際に新たに組まれるローンは、住宅ローンよりも金利が高いですからよく検討した上で組む必要があります（住宅ローンは他のローンよりも非常に金利が低く設定されています）。

住宅を購入した後も、ローンの返済をはじめ住宅維持費など定期的な支出はありますので注意が必要です。

「家づくりで失敗しないための新築一戸建て注文住宅の情報を収集する６つの方法」の記事内でも書きましたが、住宅を維持するのにはお金がかかります。

どれくらい必要になるのかというと、一般的な木造住宅の場合３０年間でおよそ６００万円のメンテナンス費用が、住宅購入金額とは別に必要になると言われています（リフォームを除く）。

つまり一般的な木造の注文住宅の場合は、住宅ローンとは別に、１ヶ月につき１万７千円ほどメンテナンス費用として貯蓄に回す必要があります。

その他、新築一戸建て注文住宅の場合は固定資産税のことも検討しておかなければなりません。

【住宅購入後に住宅を維持するために必要な費用】

１：固定資産税（建物＋土地）

固定資産税とは所有している資産にかかる税金のことです。建物だけではなく土地にも別々の固定資産税がかかります。

２：建物修繕費用（メンテナンス費用）

一戸建て住宅の場合は、家の管理は自分で行わなければなりません。定期的にメンテナンスをしたり建物を修繕するための費用がかかります。（マンション購入の場合は管理費や共益費として毎月積み立てられていきます）

３：リフォーム費用

リフォームをする場合は、別途リフォーム費用がかかります。ペンキの塗替えはもちろん、壁紙の張り替えなどもリフォーム費用に含まれます。

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一戸建て住宅は、建物の修繕やメンテナンスを行わなくても住むことができるものの、そのままにしておくと不具合が進行し、著しく住宅の寿命を縮めることになります。

住宅の安全性を確保するという意味でも自分で管理し、定期的にメンテナンスや修繕を行う必要があります。

その他生活資金として考えなければならない主な生活費は下記のとおりです。

【住宅購入後にかかる必要な生活費】

１：生活費：

食費、日用品、電気・ガス・水道などの公共料金、インターネット通信費、携帯料金など

２：教育費

子供がいる場合は将来的な子供の教育にかかるお金も積み立てておく必要があります。

３：車両費

ガソリンや、車検、税金を始め、駐車場を借りている場合は駐車場費用を支払う必要があります。

４：各種保険料

生命保険や、医療保険などの各種保険にかかる保険料です。

５：娯楽費

娯楽を楽しむための趣味費用も計算に入れておかなければなりません。

６：住居費用

住宅購入後の住宅ローンの返済や住宅にかかる保険料、メンテナンス費用、固定資産税などです。

７：その他

病気になった際の医療費や、冠婚葬祭、旅行などの出費も考えておかなければなりません。

注文住宅では固定資産税はいくらかかるのか？

土地や建物によって固定資産税の納税額は変わりますが、その計算方法は主に次の通りです。

【土地】

・２００m2までの小規模住宅用地

本来の税額：評価額×税率１.４%

軽減措置：評価額×１/６×１.４%

・２００m2を超える一般住宅用地

本来の税額：評価額×税率１.４%

軽減措置：評価額×１/３×１.４%

【建物】

・居住面積１２０m2までの部分

本来の税額：評価額×税率１.４%

軽減措置：評価額×１/２×１.４%

・居住面積１２０m2以上の部分

本来の税額：評価額×税率１.４%

軽減措置：なし

一般的な土地の場合、固定資産税は、土地に対しては評価額の６分の１、建物に対しては５年間（長期優良住宅の場合は７年間）建物評価額×２分の１の価格とする軽減措置が取られます。

期間後は建物の固定資産税が高くなるので注意してください。

つまり一般的な場所で注文住宅を建て、「土地２０００万円」「建物１０００万円」と想定した場合は、２０年間でおよそ２００万円前後の固定資産税がかかる計算になります。

注文住宅は頭金なしで購入できるのか？

注文住宅で家づくりをする場合、家を買うためには一定の頭金を用意することが一般的ですが、頭金を必ず用意しないと住宅を購入できないわけではありません。

頭金を用意することのメリットは、大きく言って４つあり、「１：住宅ローンの返済負担率の減少」と「２：借り入れ金額の増加」、「３：住宅ローンの金利が低くなる」、「４：住宅ローンの審査に通りやすくなる」以上の４つです。

自己資金で頭金が多く用意できる場合、金融機関から、返済能力が高いと判断され貸し倒れに対するリスクが低いと判断されます。

金融機関が困るのは、貸し出した資金を回収できなくなることですから、貯金が多い場合は返済リスクが低いと判断され、住宅ローンの審査が有利になり、住宅ローンの金利を低く抑えた上で借り入れることができます。

ただし、住宅ローンが実際に降りるのは家が完成して家の登記が済んでからになるので、諸費用は現金で用意する必要があります。

諸費用もローンでまかなってもらえる諸費用ローンや、住宅ローンの分割実行などもありますが、総じて金利が高くなるのであまりお勧めしません。

また、土地を購入する資金が用意できない場合は、「つなぎ融資」を選択の中に入れるかもしれませんが、注意点が必要になります。

「住宅ローンの分割実行」や「つなぎ融資」については「知って得してスッキリ解消！土地購入時のつなぎ融資と住宅ローン分割実行の疑問点を解消します」などを参考にしてください。

その他、自己資金ゼロのデメリットや、自己資金はどれくらい用意することが理想的なのかなどについては「知らないと損する１００万円の自己資金でも注文住宅を買った方がいい４つの理由」に詳しく書かせていただいておりますのでご確認ください。

注文住宅での資金計画を失敗しないために、住宅ローンで借りられる額と返せる額を見分ける

住宅を購入する９０パーセントの人は住宅ローンを利用して家づくりを進めます。

ただし、住宅ローンを組むときは、借りられる金額ではなく、確実に返せる金額で組む必要があります。

借入額は一般的に年収の８倍まで借りることができます。しかし実際に年収の８倍の金額を借り入れてしまうと非常に無理のある返済計画になってしまいます。

また、ネットの情報や住宅雑誌では返済負担率は２５%以内に抑えましょうと記載されていますが、実際は返済負担率を２５%で設定してしまった場合、住宅ローン返済の負担が家計に大きくのしかかってきます。

返済負担率を２５%で設定してしまうと実質赤字状態となってしまい家計が回らなくなってしまいます。

その辺りの具体的な内容については「家を購入する時に借り入れる住宅ローンを無理なく返す３つの賢い選択とは？」内の「選択１：金融機関からの借入額は返済負担率を２０%程度に抑える」を参照してください。

実際に数字をシュミレーションした上でお話ししているので参考にしていただけるかと思います。

資金計画で失敗しないために、住宅ローンについて知る

失敗しない資金計画を立てるには住宅ローンについてもしっかりと知っておく必要があります。

住宅購入者の約９割が住宅ローンを借りると言われていますから、住宅ローンを組み住宅購入資金を借り入れることは一般的となってはいますが、住宅ローンの種類を始め、主な借入先、金利のタイプなど様々なことを把握しておく必要があります。

・住宅ローンの３つの種類

住宅ローンには下記の通り３種類あります。

住宅ローンの種類１：公的ローン

公的ローンとは公共の金融機関が融資する住宅ローンのことで、「財形住宅融資」と「自治体融資」があります。また、広義では住宅金融支援機構のフラット３５も公的ローンに含まれます。

「財形住宅融資」とは給与から天引きで積み立てする貯蓄制度のことで財形住宅制度がある企業の社員だけが利用することができます。

財形住宅融資を１年以上継続し続けており、５０万円以上の残高がある方のみ使用することができる住宅ローンとなっており、５年ごとに金利の見直しが行われ、借り入れ金額の上限は４,０００万円以内となっています。

住宅ローンの種類２：準公的ローン

準公的ローンとは民間ローンと公的ローンをミックスさせたような住宅ローンのことで住宅金融支援機構の「フラット３５」のことを言います。

「フラット３５」は窓口は民間の銀行などの金融機関になりますが、住宅ローン債権をすぐに公的金融機関である住宅金融支援機構が買い取る仕組みのため、金融機関からすれば、リスクを抑えた上で貸し出すことができます。

各金融機関により細かいサービス内容も異なっており、金利も全期間固定金利のため、金利が変わらないので資金計画が立てやすい特徴があります。

住宅ローンの種類３：民間ローン

民間ローンとは銀行が主に提供している住宅ローンのことで、様々な条件のローンから選択が可能となっています。

その他、民間の住宅ローンなどについて「人気の高い金融機関で住宅ローンを３０００万円借入れた場合の総返済額と返済計画のシュミレーション」で具体的な数値を例にあげ、一般的に多い借入額である３０００万円を住宅ローンで借り入れた場合のシュミレーションを行なっておりますので参考にしてください。

・住宅ローンの主な借入先

住宅ローンの主な借り入れ先は４つです。

住宅ローンの借入先１：民間の銀行や信用金庫など

住宅ローンは「人」に対する審査基準と「建物」に対しての審査基準がありますが、民間の銀行は「人」に対しての審査基準が非常に厳しい傾向があります。

審査基準もそれぞれの金融機関が独自で設けており、金融機関により審査の仕方は違います。

また民間の銀行では、金利タイプや返済方法などの自由度が高く、好みに合わせて様々なタイプの住宅ローンを選択することができ、より幅広い選択をすることができます。

住宅ローンの借入先２：ネット銀行

ネット銀行は、基本的には実店舗を持たず申込から審査までネットで完結できる特徴を持っています。

手続きはネットや郵送で行うので、店舗にわざわざ出向く必要がなく、窓口はネットから２４時間対応しているので、時間がない忙しい方にとっても非常に便利なサービスとなっています。

ただしネット銀行の住宅ローンに申し込む場合は通常、審査期間は長くなります。

実店舗にかかる費用を削減し、その分運営費や人件費を抑えているため、低金利を実現しているところが多いのがネット銀行の大きな魅力ですが、それぞれの銀行によって独自のルールが設けられていたり、返済方法が違うためよく検討してから申し込む必要があります。

住宅ローンの借入先３：住宅金融支援機構

住宅金融支援機構の住宅ローンとはつまり「フラット３５」の住宅ローンのことです。

フラット３５の大きな特徴としては、窓口となるどの金融機関から申し込んでも３５年の全期間固定金利で住宅ローンを組む必要があることです。

フラット３５は「人」に対する審査よりも「建物」に対する審査に重きをおいているため、「建物」に対する一定基準をクリアしていれば、民間の住宅ローンでは融資が降りない場合も、審査に通りやすくなっているところにあります。

民間の銀行では通りにくい、転職して間もない方や自営業者の方などでもフラット３５を選んだ場合は審査に通りやすい傾向にあります。

住宅ローンの借入先４：財形住宅融資

財形住宅融資とは「財形貯蓄制度」がある企業の社員が利用でき、勤務先で財形貯蓄を１年以上継続し、なおかつ貯蓄残高が５０万円以上の人が利用できる融資制度のことを言います。

金利は比較的低めに設定されていますが、借入上限が財形貯蓄残高の１０倍までとなっているなど独自のルールが設けられています。（例えば、残高が５０万円の場合は最高で５００万円まで融資可能）

財形住宅融資はフラット３５と併用して借りることもできます。

・住宅ローンの３つの金利タイプ

住宅ローンの金利のタイプには３つあります。

１：全期間固定金利型
２：変動金利型
３：固定金利期間選択型

それぞれの金利タイプの特徴について下記で説明して行きます。

住宅ローンの金利タイプ１：全期間固定金利型

ローン開始から終了まで、契約時の適用金利がずっと変わることなく一定となる金利タイプです。変動金利よりも金利は高く設定されていますが、住宅ローンの完済まで金利が一定のため生活設計がしやすい特徴があります。

住宅ローンの金利タイプ２：変動金利型

金利情勢に合わせて、６ヶ月ごとに適用金利の見直しが行われる金利タイプです。固定金利と比べると金利が低く設定されていますが、住宅ローンの完済まで金利が不安定のため、総支払額の予想が立てづらく、生活設計が難しい特徴があります。

住宅ローンの金利タイプ３：固定金利期間選択型

契約時に選択された期間によって金利が固定されるタイプの金利タイプです。１、２、３、５、１０、１５、２０年など一定期間を固定金利にすることが可能で、固定期間終了後は、再度固定金利にするか、変動金利にするかを選ぶことができます。

・住宅ローンの２つの返し方

住宅ローンの返し方には２つの方法があります。

１：元利均等返済
２：元金均等返済

それぞれの内容については下記のとおりです。

住宅ローンの返し方１：元利均等返済

元利均等返済（がんりきんとうへんさい）とは毎月支払う返済額が変わらず一定している返済方法のことを言います。住宅ローンの返済が始まってから終わるまで、常に返済額が一定となりますが、返済当初は返済額に対し元金よりも利子分に占める割合の方が大きい特徴があります。

常に返済額が一定しているため、総返済額は元金均等返済よりも高くなりますが、生活プランが立てやすい特徴があります。

住宅ローンの返し方２：元金均等返済

元金均等返済（がんきんきんとうへんさい）とは毎月利子を含まない元金の返済額を一定にする返済方法のことを言います。住宅ローンの返済が始まった当初の返済額が一番高く、支払額が徐々に低くなって行く特徴があります。

返済額のうち、元金が占める割合が一定のため、元利均等返済よりも返済額のうち元金に充てる金額が多く、総返済額は元利均等返済よりも低くなります。

より詳しく知りたい方は「住宅ローンの選び方と知ってトクする住宅ローンの８つのポイントと種類」内の「元利均等返済と元金均等返済の違い」をご覧ください。

・住宅ローンの返済方法　繰上返済について

また住宅ローンを返済するオプションとして繰上返済（くりあげへんさい）という方法があります。

繰上返済とはまとまった金額を返済に当てることで住宅ローンの負担を軽くすることができる返済方法のことを言い、繰上返済によって返済された金額は全額元金に充てられるため、住宅ローンの返済期間を短くしたり毎月の返済額を減らすことができます。

１：返済期間短縮型
２：返済額減額型

２つの繰り上げ返済の違いについては下記のとおりです。

繰上返済の方法１：返済期間短縮型

繰上返済により、毎月の返済額を変えることなく返済期間を短縮する方法です。

繰上返済の方法２：返済額減額型

繰上返済により、返済期間を変えること無く、毎月の返済額を減らす方法です。

・・・

繰上げ返済についてより詳しく知りたい方は「知らずにいると損をする、住宅ローンで繰り上げ返済を賢く使う２つのポイント」をご覧ください。

またその他、住宅ローンについては「住宅ローンで返済リスクを抑える５つの賢い組み方」や、「意外と知らない、注文住宅の住宅ローン審査に影響する３つの借金」などをご覧ください。

・住宅ローン選ぶ基本的な流れ（３つのステップ）

住宅ローンを選ぶ流れは下記のとおりです。（わかりやすくするために、簡素化しています）

住宅ローンを選ぶ流れ１：金融機関の選択

まず金融機関を選びます。民間の銀行、ネット銀行、住宅金融支援機構、財形住宅融資などから選択します。

住宅ローンを選ぶ流れ２：住宅ローンの種類の選択

その次に住宅ローンの種類を選び、金利のタイプを「全期間固定金利」「変動金利」「固定金利期間選択」の中から選択します。

住宅ローンを選ぶ流れ３：住宅ローンの返済方法の選択

そして最後に返済方法（住宅ローンの返し方）を、「元利均等返済」「元金均等返済」の中からを選びます。

また状況に応じて、収入合算にするのかミックスローンにするのか、親子リレー返済という方法を選ぶのか等を選択してください。

収入合算とペアローンについては「住宅ローンで返済リスクを抑える５つの賢い組み方」内の「２：ペアローンと収入合算の違いや特徴と、それぞれのメリットとデメリット」を参考にしていただき、親子リレー返済については「親子リレー返済の注意点と、夫婦で団信に入る時に検討したい２つの金融機関」を参考にしていただくといいと思います。

・住宅ローンの手続きの流れ

注意したいのは住宅ローンは、通常物件の引き渡し日に融資が実行される点です。

つまり家づくりで必要となる、その他諸費用は原則現金で支払う必要があります。

住宅ローンの融資が実行されるまでの主な流れは次の通りとなります。

１：事前申し込み

↓

２：事前審査

↓（ここまでで３〜４日程度）

３：正式申込

↓

４：本審査

↓（ここの期間で１週間程度）

５：住宅ローンの契約

↓（ここの期間で２週間から１ヶ月程度）

６：融資実行

注文住宅での資金計画でよくありがちな代表的なトラブル（失敗）

資金計画の章の最後に資金計画でよくありがちなトラブルについてお話ししてきます。

・住宅の金額についてのトラブル

チラシなどの広告では諸経費や付帯工事費を入れずに、建物本体工事費だけで計算されていることがあります。安いと思って実際に住宅会社に行ってみると、本当に建物だけの金額で計算されており、実際に住むとなると別途工事費がかなりの割合で必要なことがあります。

また実際に住宅を購入するためには、建物本体工事費以外でも、外構工事を含む付帯工事費、印紙代、固定資産税や都市計画税、引越し費用を含む諸費用が発生します。

さらには住宅を維持するための修繕費もかかるのできちんと計画の上、長期的なライフプランを立てなければなりません。

・契約後の設計ミスにより建築費用がアップした

注文住宅で家づくりを進める場合、設計後の設計ミスなどによって建築費用がアップしてしまうトラブルは意外と多くあります。

たとえ仮契約であったとしてもそこには法的拘束力が発生するため、契約解除をすることはできなくなります。そうならないためには契約書に別途覚書でその旨を追記し施主側に有利な内容にすることはもちろん、きちんと打ち合わせで話し合い、何度も確認してから契約をする必要があります。

また請負側が理由による工事ミスが起こった場合の費用負担のありかも、きちんと契約の際に契約約款などに明記しておくことが大事です。

よくありがちな注文住宅での家づくりを失敗する原因３：短期的な視点で間取りを決めてしまう

注文住宅で住みやすい間取りを検討するには土地との関係をしっかりと考えて検討する必要があります。

希望する条件に合う土地、または条件に近い土地を見つけたら、その土地の特性を活かす間取りプランを作ることが注文住宅での家づくりで失敗しないための必須条件です。

注文住宅の間取りを検討する際は、立地条件はもちろん、道路との位置関係など様々な条件をクリアしたプランを検討しなくてはなりません。

それぞれの土地には、それぞれのメリットやデメリットが必ずありますし、家を建てる土地との関係を考慮しプランを工夫する必要があります。

注文住宅で人気の間取りには「吹き抜け」の間取りや「リビング階段」を使用した間取りなどありますが、イメージだけで決めるのではなく、採用を検討している間取りのデメリットもしっかりと把握し、納得の上でプラン作成を進めないと、注文住宅を建ててから、後になって後悔する可能性があります。

また、注文住宅での家づくりを進める場合、間取りを検討する際は現在の状況だけで判断するのではなく、１０年後、２０年後の暮らしの形もしっかりと検討し決めていかなければなりません。

例えば、１０年後、子供が成長し子供部屋が欲しくなった時はどうするのか、２０年後、子供が家から出て行った時、家が広すぎることはないかなど、常に長期的な視点で間取りを検討し決めていくことが大事です。

注文住宅での家づくりで間取りを失敗しないための前提条件

注文住宅で家を建てるには、大前提として家を建てるための土地が必要です。

前述したように注文住宅での家を建てるための土地は「１：将来性」「２：面積」「３：環境」「４：利便性」「５：地形や地盤」「６：周辺に住む方からの情報」をもとにしっかりと検討していく必要があり、土地によっては条件が厳しい土地があったり、様々な規制をクリアしなければ家が建てられないことがあります。

注文住宅の家づくりで失敗せずに、いい間取りを作るために一番大事なことは、こうした外部環境をしっかりと検討した上で間取りプランを作成することです。

土地の高低差の問題をはじめ、日照条件、電信柱の位置、家に面するどの方角に道路があるのかなどの位置関係など、様々な外部要因（環境）を検討して間取りを検討しなければなりません。

ですから極論して言えば、間取り作成とは、好みの問題はもちろんありますが、土地の条件を活かしより住み心地の良い暮らしを得るために存在します。

それぞれの土地にあった間取りがあり、土地による不利な条件などをクリアするために、「吹き抜け」「２階リビング」「ロフト」などの間取りをしっかり検討する必要があります。

注文住宅の家づくりで失敗しないために、間取りの打ち合わせをする際には必ず変更点がわかるように記録を残す

注文住宅の家づくりにおける間取りの打ち合わせは、何度も行う必要があり、また一回あたりの打ち合わせの際の情報量が非常に膨大なものになります。

打ち合わせの度に細かい内容が変更（更新）されることがほとんどですが、打ち合わせの内容を正確に図面に反映させる必要があります。

担当者を全面的に信頼し、担当者任せにしてしまうと、担当者の中にはうっかり忘れてしまったりして正確に反映されていない図面が出来上がることもあるので注意が必要です。

注文住宅の家づくりで些細なミスを防ぐためにも、担当者任せにすることは絶対にせず、自分を守るためにも、必ずあなた自身もメモを取るようにしてください。その際は設計士と同じ内容をメモしていても構いません。

必ずあなたの目で耳で聞いた内容を書き込むようにしてください。

録音レコーダー（スマフォのアプリを含む）で記録してもいいですが、打ち合わせの内容は共有できる形で必ず紙にも残すようにしてください。

打ち合わせの場でなくとも、電話での内容の場合でも、逐一メモを取るように癖をつけ、その内容をメールで送信するなどして必ず残るような形で共有するようにしてください。

また打ち合わせの最後には、毎回、設計士との間で打ち合わせ内容の記録を提示して確認、共有する時間を設けてください。

注文住宅での家づくりを失敗しないために、標準仕様は必ず確認する

注文住宅といってもハウスメーカーなどが手がけるデザインコンセプト型の注文住宅の場合は標準仕様が設定されており、グレードを上げない限り、実際には数種類のパターンからしか選択できないことがあります。

モデルハウスで使用している仕様を取り入れるには、ほとんどの場合追加でオプション費用が必要で、金額が跳ね上がることもあるので、どこまでが標準仕様なのかは契約前の打ち合わせ時に必ず確認するようにしてください。

その際は、写真などで判断するのではなく、出来るだけ実物を見て質感や照り具合などを確認して、納得してから話を進めるようにしてください。

そうした細かいチェックを抜きにしてしまうと、完成してからのイメージとギャップが生まれ家づくりを失敗する原因となります。

注文住宅での家づくりを進める場合は、神経質過ぎるくらい確認しながら丁寧に進めていくのが丁度いいくらいだと思います。

注文住宅で失敗しない間取りにするために、各間取りの特徴はメリットとデメリットを含め必ず把握しておく

それぞれの間取りにはメリットがあれば必ずデメリットが存在します。

注文住宅の家づくりを失敗しないためには、間取りのイメージだけで決めるのではなく、理想と現実の両者を天秤にかけた時、プラスの面が強いと判断すれば採用にし、マイナス面が強いと判断した場合は不採用にしていかなければなりません。

ここでは注文住宅の家づくりで失敗しないための、注文住宅で人気の７つの間取りを採用する注意点やデメリットをお話ししていきます。

注文住宅の家づくりで失敗しない間取りの注意点１：「吹き抜け」の間取りで気をつける点

吹き抜けの間取りとは、一般的な家づくりにおいて一階の天井をなくして上下の空間を繋げる間取りのことを言います。

上下の空間の境目をなくし階層を連続させることで、空間に広がりを持たせることができるので、狭小地のような限られた土地でも設計次第で空間を広く見せる視覚効果が期待できます。

また、都市部など隣家との関係で、１階部分に陽が入りにくい土地に家を建てる場合、吹き抜けの間取りにすることで、外部から採光を取り、光を調整し、部屋の奥にまで自然光を行き渡せることが可能になるため、室内を明るくできたり、外部からの風を調整し風通しの良い間取りにすることができます。

さらに、吹き抜けの間取りは、空間に広がりを持たせることができるため、室内をラグジュアリーな雰囲気にすることができます。

注文住宅での家づくりで開放的な空間を好む方にとっては欠かすことのできない人気の高い間取りとなっており、間取りの中でも非常に人気の高い間取りが「吹き抜け」を採用した間取りとなっています。

ただし吹き抜けの間取りを採用する場合は注意しなくてはならない点もあります。

例えば、土地の条件などを考えずに、むやみやたらに吹き抜けの間取りにしてしまうと、条件によっては夏は暑く、冬は寒い空間が出来てしまいます。

また、吹き抜けの間取りでは、空間面積が広くなるため、夏は涼しくするための光熱費がかかり、冬場は室内を温かくするために時間がかかるなどのデメリットがあります。

もちろん断熱性や気密性、もっと言えば施工する業者の施工状況によってもこの辺りのことは変わってくるので、一概に必ずそうなるというようなことはいえません。

間取りだけで考えた場合、配置をしっかりと検討しないと、土地によっては、真夏の太陽が室内に降り注ぎすぎるため、場所によっては家の中でも夏の暑さに耐えられない場所が局所的にうまれることもあります。

一方で冬場になると、暖気は上昇するため一階部分は寒くなり、それを解消するためには床から暖める必要があり、床暖房の設置が必須となり吹き抜けを採用してしまったばっかりに冬場の光熱費が高額になってしまうこともあります。

ただし、現在は家の性能も高くなっていますので言われているほど光熱費がかからない場合が多いです。

また、吹き抜け部分の高い位置には通常、採光を取るためのガラス窓にすることが多いですが、窓の開け閉めの問題や、メンテナンスの問題などが常につきまといます。

壁に埋め込み式の照明を取り付ける場合は、照明が切れた際に照明交換を行うために、足場を組む必要があったりと思わぬ費用がかかることもあるので注意が必要です（場所によっては危険が伴うため、業者に交換してもらう必要があります）。

吹き抜けの間取りを採用するメリットやデメリットについて、さらに詳しく知りたい方は「吹き抜けの家にする１２のメリットとデメリット」に詳しく書いてありますので参考にしてください。

注文住宅の家づくりで失敗しない間取りの注意点２：「リビング階段」の間取りで気をつける点

リビング階段の間取りとは、２階に上がるための階段がリビングに設置してある間取りのことを言います。

リビング階段の間取りは、吹き抜けの間取りととても相性が良く、リビング内に階段が設置される間取りのため、プラン次第ではリビングが開放的で非常に広く見える視覚効果を期待することができます。

１階にリビングを設置し、２階に寝室や子供部屋などのプライベートゾーンを持ってくる場合でリビング階段を設置すると、リビングを経由しないと２階に上がることができないため、家族間で自然とコミュニケーションを取ることができるようになります。

また、リビング階段の間取りを採用することで、上下階に緩やかな繋がりがうまれるため、家の中に声が通りやすくなり、上下階のコミュニケーションが取りやすくなるメリットもあります。

ただしリビング階段の間取りを採用することでのデメリットも多いので注意が必要な間取りとなります。

例えば、一般的な家の間取りでリビング階段を採用すると、音が上下階に筒抜けになるのでプライバシーを確保することが難しくなります。

リビング階段の間取りを採用すると、家族間の距離が近くはなりますが、リビングでテレビを見ている音や話し声、笑い声などは当然のように家中に広がりますし、オープンキッチンを採用している場合は、食器を洗う音や、食器の擦れる音などが家中に響き渡ります。

リビング階段と吹き抜けは、音がお互いに干渉し合う間取りであるため採用する場合は対策を練るなど、間取りをしっかりと検討する必要があります。

間取りの工夫をせずに何と無くリビング階段を採用してしまうと、お互いに居心地の悪い間取りになってしまうこともあります。例えば一例として、音の対策を立てずにリビング階段と吹き抜けの間取りを同時採用した場合、夜中にリビングでテレビを見るときは、音が家中に響き渡らないようにヘッドフォンなどが必要になる場合もあります。

また、料理をする時のニオイも当然のように２階に上がっていくのでニオイの問題も対策を施す必要があります。

もっと言えば、来客用の部屋を設けていない場合、来客があった際リビングに通すことになりますが、嫌でも来客と合わなければ２階に上がることができなくなくなってしまい不便が生じてしまいます。

特に１階にしかトイレを設置していない間取りの場合は、トイレに行く度に来客と顔を合わせなければならなくなりますし、夏の暑い日にシャワーを浴びたくても、来客があった場合は我慢しなければならなくなります。

つまりリビング階段の間取りを採用すると、プライバシーを確保することが難しくなるので、お互いに気を使う間取りが生まれてしまう可能性が高くなります。

その他、エアコンの効きが悪くなってしまったり、生活をする上での不便も生まれやすくなるのでリビング階段と吹き抜けはメリットとデメリットを良く検討してから採用しなればならない、注意が必要な間取りの一つです。

リビング階段の間取りを採用する時は、特に「音」と「ニオイ」の対策はどうするのか、注意してよく検討する必要があります。

リビング階段についてより詳しくメリットやデメリットを知りたい場合は「リビング階段のある家の１０のメリットとデメリット」に書かれておりますので一読し、採用するかどうかを検討してください。

注文住宅の家づくりで失敗しない間取りの注意点３：「コートハウス（中庭のある家）」で気をつける点

コートハウスの間取りとは、中庭を設けた間取りのことを言います。

外から見えない半屋外のプライベートな中庭を確保することができるので、庭にいても人目を機にすることなくプライバシーを確保することができ、屋外だけれども屋内にいるかのような、気持ちのいい開放的な空間を作り出すことができます。

コートハウスの間取りには「ロの字型」の中庭をはじめ、「L字型」の中庭や、「コの字型」の中庭など様々なタイプがありますが、どのタイプの中庭を採用しても、視覚的に家が広がって見える他、中庭を通って部屋を移動することも可能になるため間取りによっては利便性も確保した連続した空間を作ることができます。

コートハウスの間取りを採用することで、採光や風通しの良い間取りが期待できるので、中庭でガーデニングを楽しんだり、屋外用の机と椅子を中庭に設置して、虫の声を聞きながら、お酒を嗜んだり、プライベートな時間を過ごすことができるようになります。

ただしコートハウスの間取りを採用するにあたって、同時にいくつか注意しなければならない点もあります。

一番の問題は排水の問題です。特に「ロの字型」のような閉鎖的な中庭は水の逃げ場をきちんと計画しておかないと大雨の時などに中庭に水が溜まりプール状態になってしまいます。

また排水管を設置したとしても、定期的なメンテナンスをしないと、落ち葉や泥などにより排水管が詰まってしまい、同じようにプール状態になってしまう恐れがあります。

メンテナンスをする際には当然コストもかかるため、建物の維持費用（メンテナンス費用）の計画にきちんと組み込んでおく必要があります。

またコートハウスの間取りは設計士の腕が大きく影響されます。コートハウスの間取りに慣れていない設計士に依頼すると上記であげたような計画がきちんとされずに、メリットさえもあまり享受されない間取りになってしまうこともあります。

また一般的にコートハウスは構造上、地震に弱い家となる点も注意が必要です。

その他コートハウスの注意点などについては「家づくりで中庭のある家「コートハウス」にする１５のメリットとデメリット」も合わせてご覧ください。

注文住宅の家づくりで失敗しない間取りの注意点４：「ビルトインガレージ」の間取りで気をつける点

ビルトインガレージとは、車やバイクなどを駐車できるスペースを建物の一部として間取りの中に組み込むプランのことを言います。

建物に備え付けでガレージの間取りが検討されるためインナーガレージとも呼ばれています。

ビルトインガレージは実用的な目的のために設置される場合や趣味を楽しむ空間として検討されるケースがあります。

実用的な目的の場合は、建物の一階部分を駐車スペースとして確保したり、雨の日でも、雨に濡れずに車から直結して荷物を運びだせたり、目的の場所へ荷物を運ぶ距離が近くなるため頻繁に車を使う方にとっては利便性の高い間取りにできます。

趣味的な用途で楽しむ場合は、リビングの横に設置することで愛車を眺めたり、工具などをおく場所を確保し、車をいじるためのスペースとして活用したりできます。

ビルトインガレージはアメリカの映画などにもよく登場しますし、特に男性にとって憧れの間取りの一つですが、同時に注意しなければならない点も多いのが現実としてあります。

まずビルトインガレージは設置にお金がかかります。間取り状況によって金額が変わるため、はっきりと金額を示すことは難しいですが設置には意外とお金がかかります。

またビルトインガレージの間取りを採用することで他の間取りが圧迫され、間取りの配置が限られてしまうなどのデメリットもあります。

開口部を多く取らなければならないため、構造的に地震に弱くなり、構造上バランスの悪い家になりがちだったり、ビルトインガレージは、建物の中に駐車スペースを作るため、車の音や振動が建物全体に直に伝わる他、車の排気ガスを建物の外に逃がす計画をしっかりと検討しておかないと排気ガスが溜まってしまうので注意が必要となります。

（スポーツカーなどは音が大きいため騒音問題などが生じることがあります）

その他、ビルトインガレージでは寸法を気をつける必要があったりシャッターにも気をつける必要があります。

ビルトインガレージで注意する点や、設置すると便利なものなどビルトインガレージの間取りのイロハについては「ビルトインガレージの家の１１のメリットとデメリットと間取りの注意点」により詳しく書いておりますので、検討されている方は是非参考にしてみてください。

注文住宅の家づくりで失敗しない間取りの注意点５：「バルコニー」や「インナーバルコニー」の間取りで気をつける点

バルコニーとは本体から外に張り出した屋根のない手すり付きの空間のことを言います。

似たような間取りに「ベランダ」がありますが、その違いは屋根があるかどうかで判断されます。つまりベランダとはバルコニーに屋根がついた間取りのことを言います。

対してインナーバルコニーとは、建物から張り出していない空間で建物の一部がバルコニーとして使用されている屋根付きの空間のことを言います。

【バルコニー設置の注意点】

バルコニーを設置するにあたっては設置してからではないと気がつかない注意点があります。

まずバルコニーの用途として、主に洗濯物を干すために設置されますが、洗濯の際の家事動線を考えて設置しなければなりません。

例えば一つの部屋からしかバルコニーに行くことができない導線にしてしまうと非常にストレスを感じる間取りになってしまいます。

これを解決するには、複数の部屋からバルコニーに行ける導線にしたり、２階の廊下から直接バルコニーに行ける導線などに変更を加えなくてはなりません。

さらに洗面所との距離にも注意する必要があります。洗面所との距離（洗濯機の設置場所）が遠い場合、洗濯カゴを持って移動するのに大変で非常に使い勝手の悪い間取りになってしまう恐れがあります。

またバルコニーは常に外気にさらされているため、砂や泥がたまりやすく意外と汚れやすいので、水栓の設置も必須となります。近くに畑がある場合はなおさら季節風などによってベランダに砂や泥がたまりやすくなります。

さらにバルコニーにコンセントをつけると、部屋から延長コードで引っ張ってくる必要がなくなるので利便性の高いバルコニーにすることができます。

つまりバルコニーを検討していう場合は、水栓とコンセントの設置は必須となり設置場所を慎重に検討する必要があります。

その他バルコニーの設置について注意する点など詳細は「家づくりでバルコニーは必要？バルコニーをつくる時に注意すべきこと」を参照してください。

【インナーバルコニー設置の注意点】

インナーバルコニーはリビングとの相性が非常に良い間取りで人気の高い間取りの一つです。

リビングと隣り合わせの間取りにすれば、空間に広がりが生まれる他、利用頻度の高い半屋外空間としてガーデニングなどを楽しむことができたり、机や椅子を設置することで日常から少し離れたちょっとした息抜きの空間として使用することもできます。

ただしインナーバルコニーを設置するには、通常のバルコニーの２倍の金額がかかる他、インナーバルコニーは条件により建築面積に含まれる場合があるので広さの分だけ固定資産税がかかることとなります。

また、インナーバルコニーでは、屋根を支えるための構造が必要となるので、ある程度設計士の腕が必要になったり、間取りを失敗すると隣接する空間が暗い部屋になってしまう恐れがあります。

インナーバルコニーを設置するにあたっての注意点や、設置事例などは「インナーバルコニーで抑えておきたい７つのメリットとデメリット」を参考にしてください。

注文住宅の家づくりで失敗しない間取りの注意点６：「屋上」の間取りで気をつける点

屋上とは、通常屋根の部分にあたる場所を平らにし、利用できるようにした場所のことを言います。スカイバルコニーまたはルーフバルコニーとも呼ばれ、屋上もまた注文住宅で家づくりをされる方に人気の高い間取りの一つです。

屋上でぼんやりと夜空を眺めたり、屋上で家庭菜園にいそしんだり、屋上でバーベキューをしたり、屋上にプールを設置し子供をプールで遊ばせたりなど、屋上を有効活用するための様々な用途が考えられます。

ただし屋上はイメージや憧れだけで設置を検討するには気をつけなければならない点が多い間取りの一つです。

まず、屋上を設置するには少なくとも１００万円以上の費用が発生します。

そして、本来家の屋根に当たる部分を取り除いて、屋上にするわけですから、屋根の機能を失うことになります。具体的には、雨風をしのぐための「防水性」、強い日差しから日差しを遮る「断熱性」、室内の熱を放出するための「通気性」が損なわれることになります。

屋上を維持管理するためにはメンテナンスも必要となり、雨漏れを防ぐためにも屋上に定期的に防水処理をする必要があります。メンテナンスを忘れた場合、最悪のケースでは屋上から建物内部に漏水し、建物の寿命を大幅に縮めてしまいます。

また屋上を設計するにあたって、屋上に溜まった水をいかにして排水するかが検討されますが、どんなに工夫しても完全には水をはけることは出来ません。

それだけ維持管理が大変なのにも関わらず、しっかりと屋上を有効活用している例はあまり聞きません。

ほとんどの場合、はじめのうちは有効活用するものの、そのうち屋上に行くのが億劫になり、気がつけばそのまま放置ということが現実には多いようです。

イメージや憧れだけで屋上の設置を決めるのではなく、しっかりとメリットとデメリットを天秤にかけ、本当に必要なのかどうかをよく検討する必要があります。

その他屋上の設置に関しては「屋上のある家ってどう？家づくりで屋上のある家のメリットとデメリット」をご覧ください。

注文住宅の家づくりで失敗しない間取りの注意点７：「ロフト」を採用する上で注意する点

ロフトとは屋根裏部屋のことです。

日本の建築基準法では高さが１.４m以下の空間で、面積が直下の階の８分の１以下、梯子が固定されていないことがロフトの条件となります。

注文住宅の家づくりでは、ロフトの設置もよく検討される人気の高い間取りの一つです。

ロフトの主な用途は収納スペースです。収納スペースは多すぎて困ることはありませんから、ロフトを設置すればちょっとした物を置くスペースとして有効活用することができます。

また最近ではロフトをプライベートシアターにしたり、趣味を楽しむ隠れ家的な用途として利用される場面も増えてきています。

ただし現実にはロフトは意外と収納が面倒で中途半端な空間となりがちになってしまいます。

例えば、ロフトにものを運ぶにはハシゴを昇らなくてはならないので意外と不便で結果的に使用される機会が減ってしまうことも多い間取りとなっています。

その割には定期的に掃除をしないと埃がたまりやすく、掃除機をかける際も高さが１.４m以下と定められているため、大人の場合は腰をかがめての掃除になるので、腰に負担がかかり辛いところがあります。

さらにロフトは湿気もたまりやすく、風通しをよく検討して設置しないとカビが生えてしまう恐れもあります。

ロフトを有効活用する方法などについては「ロフトは必要？家づくりでロフトを設置するメリットとデメリット」でお話しさせていただいているので、検討されている方はお読みになってよく検討されることをお勧めします。

注文住宅の家づくりで失敗しないために、それぞれの間取りを得意とする住宅会社を見つける

ここであげたように間取りの作成は住宅会社により得て不得手があります。

そのため、それぞれの間取りを得意とする住宅会社に依頼しないと家づくりを失敗する確率が高くなってしまいます。もちろん、家づくりは設計だけではなく、施工状況によっても出来上がりが左右されるため、それぞれの間取りが得意な施工会社に依頼する必要があります。

もし、ここであげた間取りを検討しているのであれば、家づくりを失敗しないためにも一度注文住宅相談センターに相談してみると良いと思います。

家づくりは、どんなにいいプランを検討し、提案されたとしても結局のところは住宅会社次第で失敗もすれば成功もします。

注文住宅相談センターでは、過去３２０００件の相談内容をもとに、それぞれの間取りが得意な住宅会社を紹介してもらえ、住宅会社が決まるまで家づくりのプロのアドバイザーがしっかりとサポートしてくれる体制となっているため、家づくりの失敗を未然に防ぐことができます。

下記のリンクから指定のページへ飛んでいただき、相談日時を打ち込んでいただけば、無料で家づくりの相談に乗ってもらうこともできるので、不安点や疑問点を解消することもできます。

家づくりで失敗しないためにも一度利用することをお勧めします。

またご自身でしっかりと検討されたい方はそれぞれの間取りが得意な住宅会社を選んでカタログを請求していただき、過去の事例などを参考にしながら選んでいただくこともできます。

その際は、ライフルホームズのカタログ請求サービスを利用していただくと、各間取りが得意な住宅会社を見つけていただくことができるので届いたカタログをもとにしっかりと検討していただくことができると思います。

こちらから住宅カタログを申し込んで頂くと「はじめての家づくりノート」が特典としてついてきますのであなたの家づくりに是非ご活用ください。

その他、注文住宅の家づくりで失敗しないための注意点：屋根の形の影響による雨漏れ

先ほども少しお話ししましたが、屋根の役割は主に「防水性」「断熱性」「通気性」の３つです。

屋根には様々な形があり、それぞれの形によりその性能が違います。

屋根の役割を一言で表せば「住まいの安全性を高めること」ですが、それぞれの屋根の形によってメリットやデメリットがあり屋根の特徴は大きく違います。

また屋根により外観が大きく左右されるので、意匠的な面はもちろん、その機能などの使用目的をよく検討して選ばなければなりません。

注文住宅の家づくりでは、屋根の形により、相性の良い住宅、相性の悪い住宅があり、あなたの建てる家と相性の良い屋根を選ぶ必要もあります。

ただし形が複雑になればなるほど屋根本来の機能が損なわれ、雨漏れのリスクが高くなる傾向にあるため、屋根選びはなかなか難しい問題を抱えています。

・人気の高い陸屋根（フラットルーフ）の弱点

最近では見た目がスッキリし、意匠性の高い陸屋根（フラットルーフ）が人気が高い屋根の一つとなっていますが、陸屋根（フラットルーフ）は、きちんとした設計をしないと雨漏れのリスクが非常に高くなります。

また夏場の暑い時には屋上部分（平らな部分）の温度が急上昇し、６０度以上になる事もあれば、冬は冷え込んだりと気温差が激しい条件が整っています。

また、陸屋根は傾斜があまりないため、屋根本来の機能の一つである防水性に問題があり、雨が降った後に屋根に残った水の、水はけが悪い傾向があります。

そうしたことが続き、過酷な気象条件により防水機能が損なわれてしまった場合、建物の中に雨水が浸透し建物を著しく痛めてしまいます。

陸屋根（フラットルーフ）は、屋上と同じように定期的にメンテナンスをすることが必須で、メンテナンス費用を住宅維持費用の中に織り込んでおかないと雨漏れにより建物の寿命が大幅に縮んでしまう恐れがあります。

それぞれの屋根の特徴については「家づくりで知らないと損する８種類の屋根の形とそれぞれの特徴」を参考にしてください。

【工法で注意する点】

注文住宅で家づくりをされる際、家を建てる方法である「工法」で悩まれる方も多くいらっしゃいます。

工法とは木造住宅で見てみても在来工法、ツーバイフォー工法、ユニット工法などがあり、それぞれにどんな特徴があり、どんなメリットやデメリットがあり、どのような家に最適なのかがわかりづらい傾向にあります。

それぞれの工法の具体的な違いやメリットデメリットについては「家づくりで知っておきたい３つの構造と６つの工法のメリットとデメリット」をご参照いただくとして、ここでは家づくりの工法の注意点について触れていきます。

木造住宅の弱点

木は雨に弱く、雨に濡れたまま組み立ててしまうとしばらくしてから必ず不具合が生まれます。

木造住宅で家を建てる場合は、必ず雨養生がされているのかを確認してください。雨養生がされないまま組み立ててしまうと壁内に水分が閉じ込められて、壁内で蒸発し、カビが発生する原因となってしまいます。

万が一雨に濡れてしまった場合は、木材が吸収した水分を一定割合まで必ず乾燥させてから進めているのかを確認してください。

鉄骨住宅の弱点

鉄はたとえ工場で錆止めを塗ってあろうが、現場での施工状況が悪いと表面に傷が付いてしまいそのまま放っておくと傷の部分から錆びの原因となります。

現場で組み立てる時に鉄同士が擦れることによっても、サビ発生の原因となりますので鉄を使用するときは、きちんと置き場などを管理して慎重に組み立てていくことが必要となります。

サビをそのままにして放っておくと、建物本来の強度を保つことが出来ません。そればかりか構造上の劣化を招く原因ともなりますので早急に処置をする必要があります。

また鉄は、施工方法が悪いとヒートブリッジ現象と呼ばれる内外気の温度差により結露が生じる恐れがありますので、ヒートブリッジ現象が起きないように工事が工夫されているのかも重要となります。

注文住宅の家づくりでは、工法も大事だがそれよりも、きちんと施行されているのかが何よりも大事

それぞれの工法の特徴について気にされる方は多いですが、意外と工事の面を気にされる方が少ないことに驚かされます。

注文住宅での家づくりにおいて工法はもちろん大事ですが、結局のところ、その工法を活かすか否かは現場での品質管理に依存します。

どんな素晴らしい工法を選ぼうが、施工する業者が悪いと強度を始めその工法の特徴を活かすことが出来ません。

つまり当たり前のようですが、構造躯体（建物）の強度をたもつことができる設計をきちんとし、ミスなく正しい工事をすることが何よりも大事なことです。

理論上の数値は良くても、工事が悪いと性能が活きてこず結局は現場次第という面も強いのが実際の家づくりの現場になります。

木造住宅よりも鉄骨住宅の方が燃えにくく耐久性がある家なのか？

一般論からすれば、鉄骨の方が木造よりも燃えにくいのは確かですが、家は様々な部材をはじめ様々な要素が絡み合っていますから、一概にそう言い切ることは出来ません。

例えば骨組みは木造や鉄骨かもしれませんが、一般的には、壁には石膏ボードを挟みますし、外壁側の壁には不燃剤が使用されます。

また鉄はある一定の温度に達すると強度が著しく悪くなりますが、木材の場合は芯の方まで焼けることはあまりなく、燃えるのは木材の周りの部分だけで、躯体の強度を保つことが出来ます。

結局のところ火災時に関していえば、木造と鉄骨それほど変わりはありません。

また、それぞれの工法には一長一短がありツーバイフォー工法を選択したからといって、在来工法を選んだ時よりも耐震性がある家になるといえない側面もあります。

つまり先ほどの例と同じように理屈の上での数値は高くても、現場でしっかりと組み立てないとそれらが活きてきません。

家の性能は理論上の数値も大事だが結局は現場次第なところがある

家の性能表示には耐震性をはじめ、耐火性、断熱性、気密性などがありますが、それらは理論上の数値にすぎません。

結局は現場の状況（土地の性質や外部環境、道路条件や敷地条件など）や、業者がどのように組み立てたかによって数値は変わってくるため、参考程度にとどめておくのがいいと思います。

机上の数値はどんなに高くても、結局は現場の職人の腕の良し悪しで数値は変化します。

つまり住宅カタログに書いてある数値は、あくまで一定条件の元での参考数値にすぎません。

注文住宅の家づくりでは、耐震強度も施工の良し悪しに影響される

耐震等級が良い住宅だから安心ということはありません。

設計上は国土交通省の定める住宅性能評価制度における耐震等級をクリアしている家だとしても、施工状況が悪ければしっかりとした強度を生かすことが出来ません。

つまるところ、現場できっちりと品質管理をし工事を進めなければ理論上の強度がどんなに高くても強度はいきてきません。

【地震のことが考えられた間取りになっているか】

「偏心率」は０.３以下に抑えられているか（木造住宅の場合）

また偏心率を考えて間取りが作られているかにも注意する必要があります。

偏心率とは地震力に対する建物にかかる力の入り具合のことを言います。

建物の平面形状の中心である「重心」と、建物の横揺れの際の力の中心である「剛心」の距離によって偏心率が割り出されます。

偏心率が大きいと、地震時に部分的に大きな力がかかり建物に損傷を引き起こします。

また、部分的に大きな力が働くと一部が欠損し、そこから建物が崩壊する恐れがあります。特にコートハウスやスキップフロアは建物の構造上偏心力が高い傾向にあるのできちんと偏心率をクリアしているかどうかを確かめる必要があります。

３種類の地震対策の家の構造

地震対策の家の構造には３つの種類があります。

【３種類の地震対策の構造】

１：免震構造
２：制震構造
３：耐震構造

このうち、よく聞くのは耐震構造だと思います。実際は耐震構造の他にも、免震構造と、制震構造があります。細かな違いは下記の通りです。

１：免震構造とは（高額）

地震の揺れを建物に伝えないように、建物と基礎の間に免震装置を設置することで揺れの力を逃す構造です。

２：制震構造とは（中間）

地震の揺れに対する力を軽減するための装置を壁の中に設置して地震の揺れに対抗する構造です。

３：耐震構造とは（低額）

地震の揺れに対する力を、耐力壁を用いたり、補強金具などで固定することにより耐える構造です。

耐震等級とは

耐震等級とは耐震性能を１から３の間で評価する制度です。

耐震等級１は数百年に一度の地震にも耐えられる程度の性能を持った住宅をさし、耐震等級２は耐震等級１の１.２５倍の力に耐えることができる性能を持った住宅、耐震等級３は耐震等級１の１.５倍の力に対して耐えられる耐震性を持った住宅のことを言います。

よくありがちな注文住宅での家づくりを失敗する原因４：建てたい家と相性の良くない住宅会社を選んでしまう

注文住宅での家づくりは結局、依頼する住宅会社の力量に依存します。

あなたがどんなに素晴らしい家づくりのプランを持っていようと、それを実現してくれる住宅会社を選択しない限り、思うように家づくりを進めていただくことはできません。

そればかりか、住宅会社選びを失敗すると家づくりを失敗する要因の一つとなってしまいます。

ですから、家づくりを依頼する住宅会社はしっかりと見極めて判断する必要があります。

・注文住宅を建てる３つの依頼先

注文住宅の依頼先には大きく行って３つのタイプの会社があります。

【注文住宅を依頼する３つの住宅会社】

１：ハウスメーカー
２：工務店
３：設計事務所

それぞれに違いがあり、特徴があります。

ここでは、住宅会社選びでよくありがちな勘違いによる家づくりの失敗についてお話ししていこうと思います。

・１：ハウスメーカーの特徴を勘違いすることによる家づくりの失敗（ハウスメーカー選びで失敗しがちな特徴）

ハウスメーカーでは設計から施工まで一貫して引き受けてくれますが、基本的にはデザインコンセプト型の注文住宅となっており、完全オーダーメイドで家づくりを進めることはできません。

つまりある程度決まったデザインコンセプトの中から家づくりを進めていきたい場合には向いていますが、何もない状態からオリジナルの家づくりをしていきたい方には向いていません。

家づくりのデザインとコンセプトがあらかじめ決められているため、予算が高い割には細かい箇所へのこだわりを実現させることが難しく、家づくりの自由度はそんなに高くありません。

あなただけの、完全にオリジナルの家づくりを進めていきたい場合は、工務店か、設計事務所（または建築家）に依頼する必要があります。

ハウスメーカーは基本的には自社独自の工場で建築資材を生産し、現場で組み立てて行く方法で家が建てられます。そのため、規格から外れた建築資材を使うと割高となってしまう傾向があります。

極力無駄を省いた合理的な方法で家づくりが進められるため、工期が短く、面倒な手続きも代行して行ってもらえます。

・２：工務店の特徴を勘違いすることによる家づくりの失敗（工務店選びで失敗しがちな特徴）

工務店ではデザインやコンセプトが決まっているタイプの注文住宅と、完全オーダーメイド型の注文住宅の２つのタイプの自由設計の注文住宅を選ぶことができます。

ただし、提案力やデザイン面などそれぞれの工務店により大きく差が出ます。

中には設計事務所にひけを取らない素晴らしい図面を書く工務店もありますが、相性の良い工務店を選ばないと、描いている家の形を理解してもらいづらく、本来なら実現できる間取りなどが思うように話が進められないこともあります。

また意匠的な面で考えると、あまり得意としていない工務店が多いので、良くも悪くも一般的にありふれた家になってしまうことも多くあります。

工務店により差がありますが、基本的にはオリジナリティーを大事にしたい方には向いておらず、良くも悪くも一般的な住宅となってしまうことが多くあります。

工務店に依頼する場合は、いい工務店を見分けることが特に大事で、慎重に選ばないと家づくりを失敗してしまう確率が高くなります。

・３：設計事務所（建築家）の特徴を勘違いすることによる家づくりの失敗（設計事務所選びで失敗しがちな特徴）

設計事務所（建築家）では基本的には他にはない個性的な注文住宅を、法律と予算が許す限り思い通りに設計することができます。

設計に特化しているため、提案力が高くデザイン性の高い家づくりを行うことができます。

ただし、設計事務所（建築家）に依頼すると、どうしてもこだわりが出てきてしまうので、思い通りの家づくりを進められる反面、予算をオーバーしてしまう確率が高くなります。

設計事務所に依頼した場合、意匠性の高いオリジナリティー溢れる注文住宅を建てることが出来ますが、癖や好みなどは設計事務所の方針に基づくものや、建築家のセンスが色濃く現れます。

そのため、依頼するコンセプトの家が得意でない設計事務所（建築家）に依頼してしまうとなかなか思う通りに家づくりを進められない場合があります。

設計事務所（建築家）に依頼したときに限りませんが、担当と相性が悪いと、思いが伝わりづらく、家づくりに際して、ある程度の事前知識は必要となります。

またハウスメーカーや工務店に依頼するよりも、工期が長くかかり設計から引き渡しまで最低でも１年程度期間を要します。

さらに、設計事務所（建築家）はどちらかというと、デザイン面（意匠性）を重視する傾向にあり、家の構造計算を含む家の機能面や家の安全性についてはあまり考えられていないことも多々あります。

酷い場合では家の構造計算を自分で行うことをせずに外部に依頼している設計事務所もありますので注意が必要です。

また経験不足による差が出やすいのも設計事務所の特徴と言えます。

・その他の注文住宅の依頼先「パワービルダー」や「デベロッパー」

その他、新築一戸建て住宅の建売を扱う住宅販売会社としてパワービルダーの存在や、大規模な宅地開発や都市開発などを行うデベロッパーが注文住宅の建築を請け負うこともあります。

新築一戸建てには「注文住宅」をはじめ「建売住宅」や「規格型住宅」、「セミオーダー型住宅」などの家のタイプもあります。これら４つの住宅タイプの細かい違いについては「家づくりで知ってトクする４種類の住宅タイプとそれぞれの特徴」でまとめていますので、新築一戸建て住宅を検討する際の参考にしてください

注文住宅の家の価格の決まり方

注文住宅の家づくりにかかる総費用は建物にかかる「建物本体工事費」、外構工事費などを含む「付帯工事費」、その他の経費として「諸費用」があります。

家づくにかかる総費用は「建物本体工事費」と「付帯工事費」それに「諸費用」を合わせた金額ではじき出すことができますが、ではもっと具体的に、家の価格はどのように決まっているのでしょうか。

注文住宅での家の価格は下記の式で表すことができます

【家の価格の決まり方】
原価（材料費）+労務費（人件費）+各種経費＋住宅会社の利益＝家の価格

以上のような関係で家の価格は決まっています。

つまり一般的に家を安くするためには、「家を安く建てる方法とコストダウンの７つの基本」で示したような広く言えば、材料費を削る方法と、工事に携わる人数を抑えるなどの人件費を抑える方法、経費を抑える方法、住宅会社の利益を削る方法のいずれかのものを削らなくてはなりません。

注文住宅の家づくりで、ローコスト住宅を建てる方法

極論すれば家の価格の決まり方で見た、この４つの価格を極端に抑えればローコスト住宅を建てることができます。

ただしその場合は、家を安く建てることだけに意味がある住宅となってしまい、住宅の品質は望めないと思います。

例えば、究極的に安い家を建てたいのなら建築材料をセールなどで大量に購入することで原価を抑え、現場の職人の賃金を最低限まで下げ工事にかかる人数を最小人数に抑え、会社として経理部や総務部などの専門部署は廃止して一棟建てるためにかかる会社の経費を極限まで抑え、さらに住宅会社の利益をトントンにする・・・それが最大に価格を抑えたローコスト住宅の建て方です。（工事を「自分だけでやる方法」を除いています）

ただし現実的には、これらのことは不可能で現場の職人の質を落としてしまうと、住宅の品質にも影響してきますし、会社を維持していくためには経費もそれなりにかかりますから、相応の利益も必要となります。

結局のところ、家の品質は、現場で施工する職人の質に依存するところがあるため、そうして建てられた家はどんなにいい建材を使用していようが品質の悪い家になり、結果的に断熱性や気密性に劣り、メンテナンス費用が多くかかったり、光熱費が高くつく家になると思います。

注文住宅の家づくりで失敗しない、相性の良い住宅会社の探し方

住宅会社はかなりの数にのぼります。それぞれに特徴があり、住宅の強みも違うので、たくさんある住宅会社の中で、建てたい家と相性のいい住宅会社と巡り会うことは通常の方法だと、なかなか難しいこともあるかもしれません。

家づくりを失敗しないための住宅会社の選び方は、様々な方法が考えられますが、例えば希望する間取りや家の雰囲気から、相性の良いと思われる住宅会社の住宅カタログを請求し、過去どんな家を建ててきたのか、施工事例を見ることで、ある程度絞っていくこともできます。

注文住宅での家づくりは、住宅会社により必ず得意とする住宅タイプ、不得意とする住宅タイプがありますから過去どんな家を建ててきたのかで判断することは、失敗しない住宅会社選びの目安の一つとなります。

例えば、そのような観点から見た場合、ライフルホームズのカタログ請求サービスでは、「平屋住宅」「輸入住宅」「ガレージハウス」「省エネ住宅」など、希望する条件に合わせて細かく指定でき、さらに人気のテーマ毎に住宅カタログを請求できるので過去に手がけた家の事例から、相性のいい住宅会社を探すのに便利だと思います。

また資金的な面も含め、提案力から住宅会社を探したい場合は、複数社に同じ条件で一括して見積もり依頼をし、相見積もりをとりながら住宅会社を比較しながら決めていく方法もあります。

建てたい家と相性のいい住宅会社をマッチングしてくれるサービスはたくさんありますが、その中でもタウンライフでは希望する住宅に合わせて住宅会社を絞ってくれるので、あなたに最適な住宅会社を選ぶことができるように工夫されているため強くお勧めしています。

各自の状況に合わせた間取りの提案や資金計画まで行ってくれるので注文住宅での家づくりを検討し始めたら一度利用して見るといいでしょう。

家づくりのことを第三者に相談しながら進めていきたい場合は、注文住宅相談センターを利用すればいいでしょうし、相談することなく希望する家と相性のいい住宅会社を探したい場合は一括見積もりサービスを利用するといいと思います。

よくありがちな注文住宅での家づくりを失敗する原因５：契約内容を確認しないまま契約してしまう

注文住宅の家づくりで失敗しないためにも契約は慎重に行わなければなりません。

たとえそれが仮契約だとしても法的拘束力が発生するので一度契約してしまうと、簡単に契約を解除することが出来ません。ですから契約内容をきちんと確認して、納得の上で契約をしなければなりません。

一般的な契約の場合、内容を綿密に打ち合わせをしてから見積もりが提出され、内容や金額が納得したものであれば契約という流れで行います。

しかし、注文住宅での家づくりにおける契約は不思議なことに、建物と外構について最終的にどれくらいの金額になるのかわからないのにかかわらず、仮契約という形で、契約する場合が多いのが現実です。

何度も言いますが、たとえ仮契約であっても法的拘束力が発生するので、契約行為は慎重に行わなければなりません。

たとえそれが仮契約であったとしても、契約後に詳細な打ち合わせをする場合、間取りや仕様が変更になった時点で、見積もり内容に変更が生じ、ほとんどの場合追加費用が発生します。

どんな時でも、打ち合わせの際に変更があった際には、必ずどれくらい金額が変わるのかを逐一確認するようにしてください。

大事なお金のことですから、しつこいくらいに確認するのが家づくりを失敗するリスクを軽減するためには必要なことです。

注文住宅で家づくりを行う場合の、一般的な契約までのフロー

一般的な契約の流れは下記の通りです。

１：打ち合わせ

建物本体の打ち合わせはもちろん、外構工事（庭）の打ち合わせや、それに付随する詳細な打ち合わせを行って行きます。

２：見積もり

設計図（平面図・立面図・配置図・仕様書（仕上表）など）にもとづき、建物本体費用はもちろん、外構工事費など建物本体以外にかかる付帯工事費用を含む詳細な見積書が提出されます。

３：契約

設計図書（平面図・立面図・配置図・仕様書（仕上表）など）の内容や見積書、工事請負契約書、工事請負契約約款、工事工程表が揃っているのかを確認し、さらに打ち合わせ通りの内容になっているのかを入念に確認します。

ここで結ばれた契約内容をもとに工事が進められる形になるので少しでも疑問点があれば些細なことのようでも必ず確認しておいてください。

契約までは以上の流れを組みますが、実際には、建設地の調査（用途地域等の法的制限、敷地の測量、地盤調査など）から始まり、間取りの提案と仕様の確認、見積もり作成、合意、契約と流れて行くため、最短でも２～３ヶ月程度は時間がかかります。

注文住宅で契約を交わす際に必須となる５つの資料

大事なことなので繰り返しますが、契約を交わす前に、下記の５点の資料がきちんと揃っており内容が正しいのかを確認してから契約を結ぶようにしてください。

仮契約を勧められたとしても決して安易に契約をすることなどしないでください。家づくりを失敗する原因となります。

【契約の際に最低限必要となる５つの資料】

１：設計図書
２：詳細な見積書
３：工事請負契約書
４：工事請負契約約款
５：工事工程表
６：保証内容

契約をする際は必ず上記の書類がきちんと集まった時点で契約をするようにしてください。一つでも不足した場合は絶対に契約をしないことが大事です。

それぞれの資料における内容の詳細については下記に記して行きます。

１：設計図書

提出される設計図は住宅会社によって違いはありますが、最低限「平面図・立面図・配置図・仕様書（仕上表）」が提出されているのかを確認してください。

・平面図とは

平面図とは、各階の間取り図をはじめ、柱、筋交いなどの位置が記されている図面です。縮尺５０分の１（場合により１／１００）で、部屋の配置、部屋の広さ、動線、建具の開き勝手などの使い勝手を平面の図に落とし込んだ図面のことを言います。

平面図には主要部分の寸法をはじめ間取り、部屋の用途、面積、主要な設備、作り付け家具、床高、壁の構造、開口部の開き具合などが示されており、設計図書の中で最も基本となる図面となります。

・立面図とは

立面図とは、建物を東西南北の４方向から見た住宅の姿図のことを言います。縮尺１／１００（場合により５０分の１）で、建物の立面的形状、建物のバランス、窓の位置や雨戸、面格子などを住宅の横から見た投影図として示した図面です。

立面図には、住宅の高さや住宅の幅、軒の出具合、屋根の勾配などが詳細に記されています。北側斜線や道路斜線なども立面図によってチェックされます。

・配置図とは

配置図とは、敷地に対しての住宅の配置を表した図面です。縮尺１／１００で、建物と敷地はもちろん道路の位置や幅員、道路境界線、隣地境界線、敷地における高低差、方角、庭、車庫、などの関係が詳細に記されています。

人や車の動線もわかる図面となっている他、排水図も描かれることがあり、設計をする上で基本的な図面の一つです。

・仕様書（仕上表）とは

仕様書（仕上表）とは、住宅の外部廻りや内部に使用される仕上材の名称、品番、種類、厚みなどを言葉で表した図面のことを言います。

仕様書（仕上表）には建物に使われる、主要な材料や断熱材の厚みなど建物を構成する資材が記されており、設備仕様にどのようなものを使っているのかが示されており重要な図面の一つです。

２：詳細な見積書

打ち合わせの内容がきちんと反映されているのかをしっかりとチェックしてください。ここに漏れがあると金額が増えることがあります。

また、契約の際の見積もりの提示では必ず、詳細について記されているものを用意してもらうようにしてください。

つまり、できるだけ詳細な内訳内容（明細書）が記載されている見積書をもらうようにしてください。

注文住宅の家づくりにかかる全ての費用と内訳書をチェックする

予算や概算として見積書が提出されているのではなく、注文住宅の家づくりにかかる実際の総費用になっているのかを厳しくチェックしてください。

細かいようですが内訳書も一項目、一項目丁寧に設計図書と照らし合わせチェックしてください。

注文住宅の家づくりにかかる費用は「本体工事費」「付帯工事費」「諸費用」とありますが、内訳に書かれる項目の細かな内容については「注文住宅にかかる総費用の内訳について、どこよりも詳しく教えます」を参考にしてください。

詳細について書かれていなく、見積書が概算であった場合は、詳細（明細書を含む）について書かれている見積書を提出するように要望してください。

ハウスメーカーに依頼した場合の見積もりの際に気をつける点

ハウスメーカーの場合は、ほとんどの場合、希望予算に近い金額が提示されます。

オプションをつけることによって金額が変わりますから、打ち合わせの段階では７〜８割程度の予算で建てる予定だということを伝えてください。

はじめから本当の予算で提示するとほとんどの場合予算がオーバーします。

またハウスメーカーの場合は、何かと値引きに応じてくれますが、多くの場合、値引きされることは織り込み済みで見積もりの提示をしています。

あからさまに「値引き」とすることはなく、多くは「期間限定のキャンペーン」として値引きに応じてくれます。

工務店に依頼した場合の見積もりの際に気をつける点

工務店の場合は、最初の見積書で提示された見積もり金額があまり当てにならない場合があります。

つまりハウスメーカーと比べると見積もりの精度が悪く思わぬ追加費用が発生することが良くあります。

打ち合わせを進めていく上でどんどん費用が膨れ上がるので、最終的な合意に至るまでは金額の増加が見込まれますのでそれを踏まえた上で打ち合わせを進めて行ってください。

設計事務所に依頼した場合に気をつける点

設計事務所に依頼した場合は、想定していた予算よりも増額になるケースがほとんどです。

一般的に言って、設計事務所に依頼した場合の注文住宅での家づくりはこだわればこだわるほどに費用がかさんで行きますから、あれもしたいこれもしたいと考えているうちに、どんどん金額が膨れ上がって行き、かなりの予算オーバーを強いられる場合があります。

その場合はVE（Value Engineering）することで同等の価値のものとコスト計算されますが、増額になることをあらかじめ頭の片隅においておくとよいでしょう。

設計図と見積書は必ず打ち合わせ通りになっているのかを確認する

大事なことなので何度も言いますが、設計図と見積書は必ず打ち合わせ内容通りになっているのかをご自身でチェックしてください。

工事をするまでわからない内容ならまだしも、設計の段階でのミスは意外とよくあります。例えば、単純なミスを例に上がると家具の搬入経路を考えていなかったり、家具の配置ミス、部屋のドアや窓などの開閉位置のミス、コンセントの配置ミスなどが代表的です。

プロの仕事だからといって全てを任せてしまうのではなく、必ずご自身でもチェックをするようにしてください。心配であれば第三者機関に相談するなどをし、設計内容や見積書の内容にミスがないかを確認してもらうようにしてください。

３：建築工事請負契約書

契約書に記載される内容は、建築主、建設地、建物の概要、工期、支払い条件などです。その他、工事請負契約書に記載される主な内容は下記の通りです。

【建築工事請負契約書に記載される内容】

１：請負金額
２：支払い条件
３：工事着工時期
４：建物完成引渡時期
５：保証内容

工事請負契約書の内容は全て大事なものとなりますが、このうち特に「３：工事着工時期」と竣工日（建物完成時期）「４：建物完成引渡時期」は必ずチェックするようにしてください。

建物の工事をするには、建築確認申請を所定の役所や民間の検査期間に提出し、確認済証を取得する必要があります。当然のことながら、建築確認申請の提出が遅れると建物完成時期がずれ込みます。

確認申請が遅れるケースとして考えられるのは、住宅会社側の理由によるものと、施主側の理由によるものが考えれます。

住宅会社側の理由としては、単純に住宅会社の怠慢により建築確認申請の提出を忘れた場合、住宅会社が設計図書の作成に時間がかかった場合、設計に変更を加えた場合、建築条件が複雑なため行政からの指導で確認済証の取得が遅れてしまうなどの理由があります。

施主側の理由としては、確認申請取得後に間取りや設備機器に変更を加えてしまった場合などが考えられます。

確認申請が遅れると工事着工が遅れ、完成時期も遅れることになるので契約書に遅れた場合の費用負担や、責任の所在のありかなどを書面にして残しておく必要があります。

具体的には、あとあとトラブルにならないためにも、住宅会社側の理由で着工が遅れた場合、住宅会社側の責任であることを契約前に必ず打ち合わせ記録などに残し、住宅会社側が損害に対する金額を負担する旨を付け加えておいてください。

４：工事請負契約約款

工事請負契約約款とは、契約後になんらかのトラブルや問題が起きた時の対処方法が定められた契約書です。

工事請負契約約款も契約するにあたって非常に重要な書類となります。

契約約款に書かれている内容をもとに、工事が進められ、工事の途中でなんらかのトラブルや施工上の不具合が生じた場合、契約約款の内容をもとに判断することになります。

ですから、内容は難しいものになりますが契約約款には必ず目を通して、業者側に有利な契約内容になっていないかを必ず確認するようにしてください。

少しでも内容に疑問を感じた場合は、質問をし、必要であれば「別途覚書」などで契約内容に追加をし、必ず解決してから契約するようにしてください。

・工事請負契約約款で確認しておきたい内容

特に工事遅延損害金については注意しておくべきだと思います。

契約約款では、具体的に工事が遅れた場合、工事遅延損害金（契約時に決めた期日から完成が遅れた場合）が「遅延日数●日につき●円と」取り決めをしておくと安心だと思います（多くの場合、1日につき数千円）。

住宅会社側の理由により遅延した場合は、施主が被る一切の損害費用を負担すると、覚書や打ち合わせ記録に残して置くような契約内容にすると住宅会社側の設計ミスなどが理由による遅延もカバーできるので、工事が遅れた場合の損害遅延金を請求できる契約となり、安心して契約を結ぶことができると思います。

不安であれば日弁連住宅建築工事請負契約約款を参考に、内容を照らし合わせ、施主側に立った約款作成をするように話を進めていくと良いと思います。

＞＞＞日本弁護士連合会│Japan Federation of Bar Associations：日弁連住宅建築工事請負契約約款

５：工事工程表

工事工程表は工事の内容を確認する上でも非常に大事な書類となります。

どの工程でどのような工事が行われ、どのような確認が必要なのかについて記されているので必要事項がきちんと記載されているのかを必ずチェックしてください。

６：保証内容

保証内容では、アフターメンテナンスについてきちんと明記されているのかをしっかりと確認するようにしてください。

契約内容についてはしつこく確認することが大事

最後に、図面や書類を含む内容についてよくわからない方や自信を持てない方は、うやむやにせず必ず納得してから契約をするようにしてください。

その際に必要であれば、第三者機関の専門家にチェックをしてもらってください。

よくありがちな注文住宅での家づくりを失敗する原因６：工事の管理が杜撰による失敗（品質管理を徹底する）

どの住宅会社を選んでも家の品質は最終的には施工状況に左右されます。

つまりどんなにいい図面を書こうが、工事の品質が悪ければ、いい家を立てることはできません。

それは工務店に依頼しても、ハウスメーカーに依頼しても、建築家や設計事務所に依頼しても変わりません。

工務店に依頼したからといって安心ということはありませんし、ハウスメーカーに依頼したから全て任せられるわけではありません。また、設計事務所とは設計管理業務委託契約を結ぶことで責任を持って最後まで家を仕上げてくれますが、それでさえも疑ってかかる必要があります。

つまり注文住宅の家づくりで失敗しないためには工事内容に関しても人任せにせず、同じように厳しくチェックする必要があります。

それでは失敗しない家づくりを行うにはどの点をチェックしていけばいいのでしょうか。

【地縄確認】

地縄確認とは図面の内容を実際の敷地に当てはめて、建物が敷地に対してどのように建てられるのか打ち合わせをすることを言います。

つまり、地縄確認では実際に家が建てられる現場に行き、敷地内の建物が建つ部分の外周部分に紐で境界線を張り、敷地に対しての建物の配置や隣地との境界を確認します。また、この時に合わせて地盤面の高さの確認もします。

図面で描かれるのは１００分の１の大きさのことがほとんですから、地縄確認で実際の敷地に当てはめることで不具合はないかを確認して行くこととなります。

実際に地縄を張ると、思っていたよりも狭く小さく感じる方がほとんどですが、平面と立体の関係からそのように見えるだけですから、地縄確認の際は、狭く見えるということを念頭におき確認するようにしてください。

また地縄を張るのは、建物の「外壁」部分ではなく、建物の「外周」部分であるということにも気をつけてください。

地縄確認で立ち会う人

地縄確認は施主、担当者、現場監督、施工工務店、基礎業者、設備業者の立ち会いのもと行われます。

このうち基礎業者と設備業者は立ち会わないこともありますので注意してください。

地縄確認でチェックすること

地縄確認は隣地とトラブルにならないためにも非常に大事なポイントとなりますのでしっかりとチェックする必要があります。

具体的なポイントについては下記に記していきます。

・隣地境界の確認

民法２３４条では隣地との境界が５０センチメートルあれば良いことになっていますが、実際にはそれだと非常に近く感じます。

法律上は問題がなくても、隣地に建物がある場合、納得の上家を建てないと後になってトラブルの原因となりますので、お互いが合意の上工事を進めるようにしてください。

・建物配置の確認

駐車スペースを含め、建物の配置をしっかりと確認してください。家の寸法が設計通りになっているのかをはじめ、家の周りのスペースなどをしっかりと確認するようにしてください。

また合わせて、水道、ガス、エアコンの室外機の位置、電気メーターの位置、給湯器の位置などをしっかりと確認するようにしてください。設計士もプロですが、人間ですから設計士によっては漏れ（ミス）がある場合があります。

工事が始まってからでは変更はきかないので最終確認として入念にチェックしてください。

・建物の地盤面の高さ（GL＝ground line）の確認

GL（ground line）とは基準となる建物の地盤面の高さのことです。

建物の地盤面の高さが低いと雨水やゴミなどが建物側に流れてきたり、枯れた落ち葉などが溜まりやすくなり吹き溜まりができるなど、衛生的に心配の多い建物が出来上がります。

設計の段階で建物の地盤面の高さは考慮されますので、建物の地盤面の高さが道路より高く設計されていると思いますが、念のため確認するようにしてください。

もし低いと感じた場合は、設計士に確認の上、調整するようにしてください。

・・・

その他、地縄確認では別途下記のことに着目してください。きちんと設置されていない場合、工事が始まってからトラブルの原因となります。

・仮囲いの設置

言わずもがなですが、仮囲いの設置は必須です。きちんと仮囲いされているのかどうかを確認してください。

・仮設トイレの設置状況

仮説トイレがない場合、現場で工事をする職人が用をたすことができません。設置されているのかどうかを確認するとともに、トイレットペーパーなどの備品がきちんと設置されているかも確認してください。

・仮設水道や仮設電気の設置の確認

仮設水道や仮設電気が設置されていない場合、現場が汚れ、近所からクレームがくる恐れがあります。しっかりと設置されているかどうかの確認をしてください。

【基礎工事】

基礎工事で特に大事な点は２点です。

１：生コン打設日の天候状況
２：コンクリートの養生期間

ベタ基礎と呼ばれる基礎工事ではコンクリートを流し込む必要がありますが、コンクリートは季節や天候状況により完成した際の強度に差が出ます。

具体的に言うと、コンクリートを打設した際や、コンクリートの養生期間内に雨が混じってしまうと本来の強度を保つことができなくなります。

急な天候の崩れによる、予定していなかった降雨も基礎の品質に影響を与えるので天気のいい日を選びコンクリートの打設をしなければなりません。

工事スケジュールの関係で、建物の完成予定日がギリギリの場合は、無理をしてでも雨の日にコンクリートの打設を行う場合があるので特に注意してください（雨の日にコンクリートの打設をしてはいけません）。

コンクリートの養生期間は季節や天候、温度などにより変わりますが、最低でも１週間程度は養生期間にあてるべきです。

養生期間が短かった場合、十分な建物基礎の強度を保つことができず、基礎にひび割れが生じてしまったり、コンクリートが部分的に割れてしまったりします。

【上棟立会い】

上棟立会いではコンセントなどの位置関係を確認します。

上棟立会いでは実際の壁の位置や寸法を確認することができるので、壁に備え付けるものの位置がちょうど良い位置にあるのかをしっかりと確認を行ってください（インターホンやスイッチを含みます）。

もしも不都合が生じていると感じた場合、場合によっては変更が効きますが、その場合は追加費用がかかるので慎重に行ってください。

また上棟立会いでは水道、電気、ガスなどの手配をきちんと確認してください。

最後に、工事がきちんと施行されているかどうかを確認することも忘れないでください。

【竣工検査】

竣工検査とは建物の引き渡し前に、設計図面通りにきちんと工事が進められたのかをチェックする工程のことを言います。

概ね１〜２時間程度の間に検査からはじまり、備えつき設備機器の使用方法などの説明などもあります。その間に特にチェックすべきことは概ね下記の通りです。

・竣工検査での「建物外部」の主なチェックポイント

１：壁や設備機器に傷がついていないかの確認

表面塗装に傷がついている場合、そこから建物が痛む場合があります。

２：壁に大きな傷や不自然な箇所はないか

変なところが出っ張っていたり、引っ込んでいたりしていないかを確認してください。また工事を手がける業者によっては、うまく施工できず、表面の壁が一部分だけ剥がれていると言うことも稀にあるのでそうしたことも注意深くチェックしてください。

・竣工検査での「建物内部」の主なチェックポイント

１：ガス・水道・電気は使えるか

ガス・水道・電気が通常通り使えるかの確認を行ってください。

２：壁と床に不自然なところはないか

壁の凹凸状況や、床の軋みなどは入念にチェックしてください。軽く飛び跳ねたりするなど力を入れた際にも軋みがないかどうかをチェックしてください。

また「目違い」がないかや不自然に浮いている部分などがないかどうかもしっかりとチェックしてください。

３：動作状況の確認

ドアは自然に開け閉めできるか、窓の開閉はスムーズに行えるか、施錠はきちんとされるか、電気はきちんと通っているか、造り付けの家具の開閉は自然に行えるか、照明器具はきちんと点灯するか、インターホンはきちんと稼働するか、水はきちんと出るか、トイレの水は流れるか、ウォシュレットは使えるか、お風呂の水は貯められるか、ガスはきちんと使えるか・・・など細かい部分の動作状況をしっかりとチェックしてください。

４：コンセントやスイッチの位置は間違っていないか

コンセントやスイッチの位置や数が適切な位置にあるかどうかも最終確認してください。またきちんと電気が通っているのかどうかもチェックしてください。

５：備え付け住宅設備機器の確認

備え付け住宅設備機器がきちんと固定されているのかどうかも確認してください。例えば手すりはきちんと固定されているかどうかを確認してください。

６：水回りの設備機器に水漏れはないか

キッチンのシンクや、バスタブから水漏れがないか確認してください。

７：排水はきちんとされているか

汚水や生活排水は敷地内の最終升にたまり、生活排水は高低差により道路の下水管に流れて行きますが、きちんと排水されているかどうかも確認するようにしてください。

【引き渡し】

竣工検査が終わるといよいよ建物の引き渡しとなります。

引き渡しの際には、必ず竣工検査で指摘した箇所が修正されているかどうかの確認を行ってください。

また、建物引き渡しの際には以下の書類が揃っているのかをしっかりと確認してください。

・・・引き渡し書類で必須のもの

１：建物引渡証明書
２：建物保証書（１０年保証）
３：完了検査済証
４：建築確認通知副本
５：取扱説明書一式
６：アフターサービス基準書
７：鍵番号
８：登記に必要な書類一式（印鑑証明など）

・・・以下、あると便利なもの

９：緊急連絡先一覧
１０：工事検査記録
１１：竣工図一式（工事現場で変更を加えた図面）

施工する工務店により職人の質に差が出る

工務店、ハウスメーカー、設計事務所、いずれの住宅会社に家づくりを依頼したとしても、最終的に家を建てるのは工務店の職人です。

中には、希望の間取りで建てるのは初めてという工務店も存在しますから、厳しくチェックする必要があります。過去、どのような家づくりを手がけてきたのかを見ることは、注文住宅で家づくりをするにあたって、非常に重要なポイントの一つです。

つまり、どんなに見積もりが安くても安さだけで選ぶのではなく、過去の実績と照らし合わせて施工業者を選ぶようにしてください。

住宅会社選びで失敗を防ぐコツ

家は完成したけれども、なんとなくイメージと違うというのはよくある話です。

予算でおさめて家づくりを進めていったら、わりとこじんまりとしてしまったとか、何と無く求めていた家とテイストが違うといったこともあります。

せっかく苦労して建てた家なのに、そうなってしまう原因として考えられる理由の一つは住宅会社選びに失敗していることが考えられます。

失敗しない家づくりを進めるためには、住宅カタログを請求するなどして、自分たちの求めている家づくりとの相性をしっかり確認してから、依頼先を決定してください。

住宅カタログを利用した家づくりの方法については「家づくりで失敗しないための新築一戸建て注文住宅の情報を収集する６つの方法」や「無料で貰える住宅カタログを使いこなし賢く家を建てる６つのステップ」を参考にしてください。

また住宅カタログは以下から申し込めば気に入ったテイストの住宅会社、複数社から一気にカタログを取り寄せる事ができますので家づくりを検討の際に活用してください。

住宅会社選びを相談したい場合

何度も言いますが、注文住宅での家づくりが成功するか、それとも失敗に終わるかは結局のところ住宅会社選びで決まります。

住宅会社選びを相談したい方は「家づくりを失敗する５つの理由と新築一戸建て注文住宅の購入を検討し始めたら利用したい２つのサービス」を、まずは一読してください。

なぜ多くの人は家づくりを失敗してしまうのか、その理由を代表的な注文住宅の失敗理由とともにお話ししています。

※紹介した記事では家づくりを失敗してしまう３つの原因と、家づくりを失敗したと思う５つの具体的な理由などについてお話ししています。

また家づくりを検討し始めたら利用したい２つのサービスについてもお話ししていますので、注文住宅での家づくりをご検討の方は家づくりを失敗しないためにも一度は利用して見てください。

様々な角度（視点）から家づくりを検討していただけるかと思います。

サービス自体は下記からはもちろん、当サイト内から申し込めば限定特典もついてきますので、失敗しない家づくりを行う上で役に立てていただけるかと思います。

注文住宅全般の疑問点や不安点、悩みなどを解決してから家づくりを進めたい場合は注文住宅相談センターを利用するといいでしょうし、間取りなどの提案力などから住宅会社を比較して家づくりを進めていきたい場合は一括見積もりサービスを利用するといいと思います。

いずれのサービスも自信を持ってお勧めできるサービスですので、注文住宅での家づくりを検討し始めたら一度は利用して見ることをお勧めします。

まとめ：家づくりを失敗する６つの原因と注意すべきこと

注文住宅で失敗しない家づくりを行うためには、たくさんのことに気を配る必要がありますが、ここでは最低限チェックしたいことを始めありがちなことを書かせていただきました。

失敗しない家づくりをするためには、実際はここであげた以上に細かいことをチェックする必要があります。

家づくりは関係者も多いですし、非常に複雑な工程で進められるため、現場により状況は違います。

職人の技量や、工務店のマナーによっても変わりますし、設計士の腕によっても大きく家づくりは左右されます。

ここであげた内容は最低限チェックするようにして家づくりの失敗を未然に防ぐようにしてください。

予算内でいい家を安く建てるために知っておいて欲しいこと

予算内で、いい家を安く建てるために知っておいて欲しいことが、実は、３つあります。

ここでは、いい家を安く建てるために知っておきたい３つの記事をご紹介します。

１：予算内でいい家を建てるための７つの基本

注文住宅では、ほとんどの場合、当初の予算をオーバーします。

予算をオーバーする原因は様々ですが、打ち合わせを重ね、プランを進めてしまうと、一度プランを白紙に戻さないと引き返すことができなくなるなど、後戻りができなくなってしまうケースもあります。

もちろんプランを白紙に戻した際は、余計なコストがかかることは言うまでもありません

ですから、家を検討しはじめた、早い段階で依頼する側が、最低限の家を安く建てるための基本やコツを知っておき、しっかりとコストをコントロールをする必要があります。

また、何も知らずに依頼先の住宅会社と契約をかわしてしまうと、依頼先の住宅会社では希望している家が建てられないということが、家づくりのプランを進めてからはじめてわかり、納得しないままに家づくりを進めなくてはならないこともあるので、契約をする前にベースとして持っておきたい知識があります。

下記の記事では、家の価格の決まり方の話や、家のコストを決定づける要因やコストダウンの基本などについてお話ししていますので、参考にしていただき、予算内でいい家を安く建ててください。

＞＞＞家を安く建てる方法とコストダウンの７つの基本

２：注文住宅を予算内におさめるために知っておきたい家の形の話

家には、お金がかかる家の形と、お金がかからない家の形があります。

また家の形次第で、間取りに制限がかかるなど、暮らしやすさが大きく左右されたり、長期間住むことで建物がダメージを受ける部分が違うためメンテナンスにかかる費用（維持費用）が変わってきたり、家の形によるメリットやデメリットが少なからずあります。

特に角の多い家は、注意が必要で、角が一箇所増えるにつれて、見積もり金額に１０万円から２０万円の金額差が生まれます。

下記の記事では、お金のかかる家とお金のかからない家の形の違いについてお伝えすると同時に、どのような家の形はコストが上がるかなどの例も載せておきますので、注文住宅で家づくりを検討しはじめたら、長い目で、家の形にも注意して家づくりを進めていくことをお勧めします。

家の形については下記の記事を参考にしてください。

＞＞＞家づくりで覚えておきたい家の形とお金のかかる家とかからない家の違い

３：無料でもらえる住宅カタログを使って理想の家を建てる方法

注文住宅での、家づくりは情報を集めるところからスタートします。

そして、最終的に、いい家を建てられるかどうかの大きな分かれ目は、依頼先選びで決まると言っても過言ではありません。

実際、同じようなプランでも、依頼先によって見積もり金額に違いが生まれますし、予算の違いだけではなく、同じ要望でも依頼先次第で提案されるプランも違ったり、できることやできないことも違い、さらには工事の良し悪しも変わってきます。

だからこそ、失敗のない注文住宅を建てる上では、各社をしっかりと比較し、しっかりと検討してから依頼先を決める必要があります。

依頼先選びで、各社を比較検討をするためには、住宅カタログを利用すると便利ですが、各社のカタログを読み解く上で、押さえておきたいポイントなどがあります。

下記の記事では、無料で住宅カタログを取り寄せて、住宅カタログの見るべきポイントや、押さえたいポイント、住宅カタログを使いこなして賢く家を建てるポイントなどについて書いておりますのでぜひ、参考にして家づくりを進めていってください。

＞＞＞無料で貰える住宅カタログを使いこなし賢く家を建てる６つのステップ

以上、参考にして家づくりを進めてください。

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