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家づくりで安くて良い土地探しのコツと、土地にかかるお金の話

家づくりを始める時は、どこに家を建てるのかエリアを選び「土地」を探すことからスタートします。

今住んでいる場所に家を建て替えるケースや、親の所有地に家を建てるケースもありますが、一般的には、どこに家を建てるのか「土地探し」からはじめることとなるケースが多いと感じます。

しかし、土地探しでは、気をつけなければいけないことがたくさんあります。

例えば目の前の道路が「私道」であるか「公道」であるかによっても大きく違いますし、運よく「いい土地」を探し当てたとしてもそうした土地は、ほとんどの場合、「建築条件付きの土地」であることが多いのが現実です。

また、土地優先で家づくりを進めてしまうと土地に予算(お金)をかけすぎてしまい、肝心の建物の方に回せる予算がなくなり、せっかくの注文住宅なのに、希望のプランを叶えることができなくなってしまったというケースもあります。

家づくりは土地と建物、フェンスや門などのエクステリア、その他諸経費などをあらかじめ決められた限られた予算で計算していく必要があり、家づくりの最初の一歩である「土地探し」、「土地選び」には特に注意が必要となります。

今回の記事では、まず土地探しをする前に決めなくてはならないことをお話しし、土地にかかるお金の話をした後に、安くていい土地の探し方のコツをお伝えしていきます。



土地を買う前にまず決めなければならないこと

実は、家づくりで失敗する方は「土地探し」や「土地選び」の段階からつまづいているケースが多いです。

家づくりをはじめようと思い立った時、いきなり土地探しから始められる方もいますが、家づくりを土地探しからはじめてしまうと、失敗する確率が高くなります。

もちろん、矛盾しているようですが、土地探しを始めることも大事です。

ですが、家づくりで失敗しないためには、土地を購入するよりも先に、どんな家に住み、どんな暮らしがしたいのか、住みたい家のイメージを明確にする方が優先順位としてははるかに高く、先に決めていく必要があります。

土地購入より先に、住みたい家のイメージを明確にする

つまり、家づくりを失敗しないためには、土地探しや土地選びよりも先に、まず、どのような家に住みたいのか、また、家を建てることでどのような暮らしを実現させたいのかを明確にしなければなりません。

理由としては、どんなに土地が良くても、家を建てる場所によっては希望のプランが向いていない場合もあるからです。

新築一戸建ての注文住宅は、一度その土地に家を建ててしまったら、賃貸とは違い移動することができません。

ですから、どのような家に住みたいのか、家のイメージやプランを立てずに、はじめから土地ありきで検討してしまうのは、大変危険なことなのでやめた方がいいと思います。

土地によっては希望の家が建てられない場合もある

土地の条件によっては、そもそも希望の家が建てられない場合もありますし、土地に予算をかけすぎてしまい、建物本体に回せるお金がなくなってしまったりします。

また運よく希望に近い土地を手に入れたことができたとしても建築条件付きという紐付きの土地であることもあり、その土地に家を建てる場合、住宅会社が指定されていることもあります。

さらに、運よく建物に予算を回せたとしても、かけるべきところに予算をかけられず質素な家になってしまったり、外構にお金を回すことができず、結局家を建ててから庭が手付かずになってしまったという方もいます。

マンション購入や建売など、様々な選択肢があるなか、せっかく新築の注文住宅を選び、時間をかけて家を建てる方法を選んだというのに、予算の関係で家づくりの希望が叶えられなくなってしまったら、本末転倒だと思いませんか?

建築条件付きの土地とは

出典:ピースホーム

ここで、少しだけ建築条件付きの土地についてお話しさせていただきます。

建築条件付きの土地とはどんな土地なのかというと、「土地の売主が指定する業者と、一定期間内に建物を建築する契約を結ぶことを条件に土地を売る土地」のことを言います。

つまり、建築条件付きの土地では、土地の売主が指定した業者と3ヶ月以内に請負契約を結ばなくてはならなくなります。

さらに、建築条件付きの土地では、主導権は、土地を売る不動産会社にあるため、土地の売買契約後、3ヶ月以内に建物の請負契約を結ばないと、土地の売買契約は白紙解約するという停止条件がついています。

短期間で急いで家づくりのプランを決めなければならず、細かい内容を最後まで決めずに請負契約を結んでしまうこともあり、後からプランが思うようにいかず「こんなはずではなかった・・・」と嘆かれる方も数多くいらっしゃいます。

(・・・「数多く」と言葉を濁しましたが、私の知る限りではほとんどの方が大なり小なり後悔されています)

建築条件付きの土地は、よっぽど恵まれた条件でない限り、安易に手を出すのはやめておいた方がいいというのが個人的な見解です。

建築条件付土地の契約解除時のお金について
大事なことなので補足させていただきますが、契約そのものが白紙になるので、違約金や損害金は発生せず、すでに支払ったお金は全額戻ってきます。

土地探しを始める前のポイント

繰り返しになりますが、土地購入をする前に、必ず建てたい家のイメージを明確にしてください。

家は建てる土地に左右されますから、どんなにいいプランをつくろうと思っても、土地の条件によっては、希望のプランを叶えられないことも出てきます。

それはどんなに優秀な設計士に依頼しても同じことです。

建築基準法の規定をはじめ、細かい法律などの面もクリアする必要がありますし、そもそも希望しているプランが土地と相性が良くなく、土地に合わないこともあります。

もちろん土地を活かす方法はあり、それが設計士の腕の見せ所ともなりますが、残念ながら土地そのものを大幅に変えることはできません。

土地を動かすことはできないからです。

かえようのない事実なので、家づくりを失敗しないためにも土地を買う前に、前もって家づくりにかけられる予算と建てたい家のイメージを明確にしておかなければなりません。

ここを間違うと、ほぼ100%の確率で家づくりは失敗するので気をつけてください。

さらに、土地によっては地盤改良が必要だったり、余計な出費がかさむこともあるので注意してください(地盤改良は土地によっては100万円以上かかることもあります)。

家のイメージを決めるときにはカタログを活用する

どんな家を建てようか、いまいちイメージがわかない場合や、どのくらいの予算で、どれくらいの家が建てられるのかわからない場合は、無料で利用できる住宅カタログ請求サービスを利用して、カタログを請求してみると良いでしょう。

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家づくりを検討し始めたら、必ず一度は利用したいサービスなので、家づくりを思い立ったら一度利用してみてください。

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土地購入は焦らずじっくり決めることが大事

繰り返しになりますが、土地を購入する時は必ず焦らず、どんなにいい土地に巡り会えたとしても一度冷静になり、じっくりと検討した上で決めていくようにしてください。

不動産業者から、何を言われようが、どっしりと構えて土地探し、土地選びを行うようにしてください。

不動産業者は土地を売ることが商売なので、「他の方が検討していますので早めにご決断をお願い致します」などと言い、購入を焦らせてくることがあります。

ただし、焦って行動しても何もいいことはないというのが多くの家づくりを見てきて思う見解です。

もしも、不動産業者が言うことが本当のことで、万が一、先に土地を買われてしまった場合は、その土地とは縁がなかったと割り切ることも大事です。

家を建てるための土地を購入するときは、必ず勢いで決めずに、じっくりと、冷静な目で様々なことを検討しながら、決断してください。

土地探しで失敗しないための6つの条件

家づくりとは、土地を買って、家を建てれば終わりではありません。

そこに住み続けることになるので、様々な条件を考慮し、悩み、考え、家を建てるための土地を決めていく必要があります。

また、多くの人は家を建てた瞬間をベストな状態に持ってくることを考えていますが、それは大きな間違いです。

家を建てて住むということは、例外もありますが一生その土地と関わっていくこととなります。

ですから、本質的には、土地を購入し家を建てるタイミング、住んでからどの時期にベストな状態の家にするのか、周辺地域の将来的な変化など様々なことを検討する必要があります。

例えば、代表的なものでいうと、土地探しで失敗しないためには、ざっくりといって下記の6つの条件を最低限クリアする必要があります。

土地購入を決める前に検討すべきこと1:将来性

将来性とは、再開発を含めた土地周辺のその土地に起こる将来的な動きのことです。

例えば土地購入時は、その土地に何の問題がなかったとしても、将来的に大型ショッピングセンターが建設される予定がある場合は、周辺道路の交通量が多くなることが予想できます。

その場合、休日に車で出かけようとしても、車をなかなか走らせることができないなどの不都合が生じてくることがあります。

また、ある程度広い土地が空き地になっている場合、将来的に、幼稚園や保育園などの施設が建設されることもあり、良かれと思って土地を買って建てた家でも、時間の経過とともに思いがけず周辺環境が変化していく可能性があります。

特に、周辺の土地に空き地が多い場合は注意が必要となります。

土地購入を決める前に検討すべきこと2:面積

眺望など条件に見合う土地を購入しても、土地によっては希望のプランで家を建てられない場合もあります。

家づくりでは、建ぺい率や容積率、加えて建築基準法の高低差による斜線制限など様々な条件をクリアする必要があります。

詳しくは後ほどお話ししますが、土地の価格には「公示価格」「路線価格」「実勢価格」の3つの価格があり、周りの土地よりも安い土地の場合、何らかの土地が安い理由が必ずあります。

例えば、家を建てる場合、配管を引き込むのに別途費用が必要になる場合もあります。

また道路と家を建てるための敷地に高低差があった場合、新築の家を建てるためには、造成工事や土留め工事が必要であったり、土地によっては都市計画法により制限がかかっていることもあります。

土地を探す際は、それらをしっかりと調査した上で家を立てる土地を購入する必要があります。

土地購入を決める前に検討すべきこと3:環境面

環境面とは、近くに買い物をする場所があるのかなどの土地周辺の利便性や、公園や緑地、街の雰囲気などを含めた土地との相性のことを言います。

街の雰囲気を始め、騒音の問題、振動の問題、匂いの問題、前の道路が抜道となっていないかの確認、過去どのような用途でその土地が使われていたのかなど、様々な環境面も含めます

例えば、過去に工場やガソリンスタンドなどがあった土地だった場合、土地の汚染状況が問題になります。

その場合、必ず土地を購入する前に、土壌汚染調査を行うなど汚染状況を確認することが必要になってきます。

土地購入を決める前に検討すべきこと4:利便性

利便性とは交通面を含めた土地の使い勝手のことです。

例えば、通勤や通学などで公共の交通機関を頻繁に使う場合は、最寄り駅へのアクセスはどうかも土地を選ぶ上で大事な視点となります。

さらに、周辺道路の混み具合、土地周辺の朝昼晩、季節ごとの変化、スーパーやコンビニが近くにあるか、病院や銀行までの距離などの使いやすさを考慮し、土地購入をする必要があります。

土地購入を決める前に検討すべきこと5:地形や地盤

土地によっては、そこに建てる建物の形が影響を受けることがあります

土地の大きさや高さ、隣地との関係、道路の接道状況などを調べる必要がありますが、正確な敷地測量を行うためには、必ず敷地調査が必要になります。

敷地調査にかかる費用は、おおよそ10万円前後を見ておけばいいと思います。

また、希望のプランに合う建物を建てられるかどうかは、地盤の強さによっても変わってきますが、地盤の強さを調べるための地盤調査費として3万円から8万円程度の費用が発生します。

土地購入を決める前に検討すべきこと6:周辺情報

さらに土地探しや土地選びで大切なのは、周辺にすむ人の生の声に耳を傾けることです。

その土地に家を建ててしまうと賃貸のように、気に入らないからといって違った場所に自由に移り住むことができません。

どんなにいい土地に見えても、実際住むとなると、あらゆる角度から検討する必要があり、後から騒音の問題が発覚したり、近くに工場がある場合は風向きなどにより、不快なにおいを運んできてしまうこともあります。

さらに、季節や時間の違いで何らかの問題が発生する場合もあります。

また、人間関係のトラブルもあるでしょう。

気に入ったエリアができた場合は、面倒かもしれませんが、実際に周辺に住んでいる人の話を聞くことを忘れずに行うようにしてください。

その一手間が土地購入の成功可否を決める場合があります。

そのほか、土地探しで気をつけなければならない細かいことなどは「よくありがちな新築一戸建て注文住宅の家づくりを失敗する6つの原因と注意すべき159のこと」で詳しくお話ししておりますので、家づくりの参考にしていただければと思います。

家を建てる土地によっては工事費が高くなるケースも

さらに、家を建てる土地が特殊な土地だった場合、工事費が高くなることもあります。

工事費が高くなる理由は様々ですが、最も代表的なケースは、前面の道路が狭く資材を運搬するための車がスムーズに出入りできないケースです。

この場合、現場まで資材を運ぶのに時間がかかり、その分、人件費をはじめ、手間と時間がかかるので工事にかかるコストが高くなります。

資材を運ぶ手間がかかる土地は総じて建築コストが高くなる

なかには前面道路に車を駐車できないケースもあり、その場合は、近くのコインパーキングなどを利用する形になりますが、その分建築コストが余計にかかってしまいます。

また、同じように、高低差のある土地など資材の運搬が難しい場所に家を建てる場合、資材を運ぶまでに手間と時間がかかります。

これは敷地と前面道路が高低差がある場合でも言え、資材の運搬が大変な場所に家を建てる場合はコストが余計にかかることもあるので注意が必要です。

家を建てる土地によっては、建築コストが大きく膨れ上がってしまうこともあるので、土地探しや土地選びをする際にはそうした視点で見ることも必要になってきます。

はじめに土地ありきで家づくりを進めてしまい、見晴らしがいい土地だからといって安易に手をつけてしまうと建築コストが高くなることもあるので注意してください。

土地の価格の参考の仕方

土地の広さや条件がほとんど同じ場合でも、家を建てるエリアによって土地の価格は大きく異なります。

土地探しや土地選びをする場合は、そのエリアにおける土地の相場を知る必要がありますが、相場を知るには、これからお話しする「3つの土地の価格」を参考にして進めてください。

ただし、土地の価格は様々な条件により変動し、複雑なため、家を建てる予定のエリアを絞ったら、実際に足を使って、自分の足で調べ、そのエリアにおける土地の価格の相場感を養うことが非常に大切です。

1:公示価格

国土交通省の土地鑑定委員会が土地取引の指標として公表している土地の価格のことを公示価格と言います。

土地の価格がどのようにわかるのかというと、国土交通省の「土地総合情報システム」で、指定エリアで実際に取引が行われた価格、標準値や基準値などの価格を調べられるようになっており、つまり、土地の取引の相場がわかるシステムとなっています。

ただし、土地の価格は複雑で、実際は同じエリアであっても、土地の広さ、土地の形、土地に面している道路の幅や向き、方角、道路との高低差、周辺環境などにより価格に幅があり、大きな差がうまれます。

そのため、公示価格はあくまで指標として、参考価格程度にとどめておいてください

なお、公示価格は毎年3月下旬頃に国土交通省から発表されます。

公示価格はこちらから調べることができます>>>土地総合情報システム

2:路線価

路線価とは、国税庁が市街地の道路に沿った宅地について、1m2あたりの価格を評価して定める価格のことを言います。

路線価が定められていないこともあり、その場合は、各市区町村の「評価倍率表」によって土地の価格が定められます。

路線価は国税庁の「財産評価基準書」で調べることができます。

なお、路線価は毎年7月1日に全国の国税局・税務署で公示されます。

3:実勢価格

実勢価格とは、実際に売買される際の価格のことを言います。

不動産会社などの広告に掲載されている「土地の売買を表示する価格」が実勢価格にあたります。

実勢価格は公示価格、路線価を基準として決まりますが土地の条件次第で価格が大きく変わることがあります。

安い土地にはそれなりの理由があります

ただし、何度も言うように、いくら土地の価格が相場価格よりも安いからといってむやみに飛びつくのは大変危険なのでやめたほうがいいでしょう。

土地が安いのには、安いなりの理由が必ずあります。

例えば、工事費が高くなるケースの項目でもお話ししましたが、前面道路の道路幅が十分でないため、大型の車が出入りすることができない場合です。

道路幅が狭い土地を選び、その土地に家を建てる場合、小型運搬費が必要になり、資材を現場まで運ぶための運搬費が余計にかかってくることもあります。

また、擁壁で補強した土地であった場合、構造計算書がないと家を建てられない場合があります。

土地を購入して実際に家を建てる段階になって初めて、建物の基礎工事をはじめ擁壁の改修工事が必要だと発覚する場合もあり注意して選ぶ必要があります。

そのほか、地中障害物を取り除くための費用が別途必要になったりすることもあるなど、想定していなかった「土地が抱える事情」により余計にコストがかかってしまうケースは意外と多くあるので注意してください。

周辺の土地の相場より安い土地の場合、なぜ、安いのかを十分に納得して購入する必要があります。

土地の調査費用にかかるお金

希望の条件に合う土地を見つけても、実際に家を建てられるのか、土地を調査するための費用が必要となります。

土地の調査にかかる費用としては下記を目安にしてください。

1:敷地調査費はいくらかかる?

出典:サポートスタッフ時栄

家を建てる前には、設計前に、その土地にどのような家を建てられるのか敷地調査をする必要があります。

一般的には、測量により土地の正確な形状を把握し、土地の大きさや、高さ、ガス管や水道管、下水道が引かれているか、電気の配管、地盤の強度、隣地との関係、道路との接道状況、隣家や道路との高低差、道路の幅員など土地の周辺環境を含め総合的に調査していきます。

また、道路の位置や、土地周辺の建物の位置、樹木の位置なども調査し、その土地に家を建てた場合の日当たり、風通しなど敷地内のどの位置に建物を建てれば良いのかなども詳しくみていきます。

さらに、敷地調査では、法的調査も同時に行い斜線制限の有無や、防火地域の規制の有無、セットバックの必要の有無、建物の用途や大きさを規制する用途地域であるかどうかなども見て行きます。

敷地調査には敷地調査費として5万円から10万円ほどかかるのが相場です。

ただし住宅会社によっては、敷地調査を無料で行ってくれるところもあります。

例えば、大手のハウスメーカーなどは、あらかじめ建築予算に組み込まれていることも多く、無料で敷地調査を行ってくれる住宅会社がほとんどだというのが実情です。

2:家屋調査にはいくらかかる?

家屋調査は必ず必要な調査ではありません。

ですが、隣家との距離が近い場所に家を建てる場合などには、家屋調査をする必要が出てきます。

家屋調査では、工事着工前に隣家の家屋の状態を記録しておくことで、完成時に破損箇所があった場合でも、それが前からあった破損なのか、それとも工事が原因による破損なのかを写真で確認することができます。

家屋調査ではかかる費用はおよそ、10万円ほどとなります。

3:地盤調査費にはいくらかかる?

画像:ビイック

造成地など地盤が弱い土地に家を建てる場合、不同沈下が原因で家が傾いてしまうこともあります。

そうならないためにも、土地を購入する前や、建物を建てる前に予め地盤調査を行い、建物の揺れに対する強さをチェックしておく必要があります。

地盤調査では、地盤の地耐力や地質を調べることで地盤改良をする必要があるのかを調査して行きます。

地盤調査の結果次第では、地盤改良が必要になったり、建物の構造が決まってくることとなります。

一般的に、地盤調査は土地を購入してから行いますが、条件によっては土地購入前に地盤調査を行えることもあるので、できるならば、必ず確認してから購入することをお勧めします。

地盤調査にかかる費用は、調査方法により違いますが、およそ3万円から10万円ほどが相場となります。

4:地盤改良費にはいくらかかる?

地盤調査の結果、地盤が弱かったり、土地の改良が必要になった場合、地盤改良を行う必要が出てきます。

地盤改良にかかる費用は、地盤の状況や、地盤改良の工法により大きく異なり、なかには100万円以上かかるケースもあるので注意が必要です。

地盤改良費用に大きく差が出てくる理由としては、地盤の状況の違い、改良が必要となる深さの違い、重機の入りやすさなどに変わってくるためです。

例えば、表面だけが弱い地盤の場合は「表層改良」のみで地盤改良が済むため費用を安く抑えることができますが、深さがある場合は地盤を固めるために地中深くまでセメントを混ぜた土を埋め込む「柱状改良」を行う必要が出てきます。

さらに、建物を支える強度が足りない場合は、地中のかたい地盤まで鋼管支持杭を打つ必要があるなど地盤の状況により適切な工法は違ってきます。

そのため、地盤改良費に大きな差が出てきます。

家づくり一括依頼サービスを利用する方法もあります

注文住宅は厳密には上記の調査をクリアし、役所などで法的規制を調査した上で、はじめて設計が可能となります。

土地を持っているけれども実際に家を建てるのか調査したい場合は、個人で調査依頼をかける方法もありますが、すでにお話ししたように住宅会社の中には、無料で行ってくれるところも多いのが事実としてあります。

特に大手ハウスメーカーに多いですが、一部ハウスメーカーを除き、家を建てるための調査費用は無料で行ってくれるところがほとんどです。

また土地を持っていなくても、土地探しから一緒にはじめてくれるところも多く、住宅イメージをある程度形にしたら、まずは、試しに依頼してしまった方が早いケースがほとんどです。

住宅会社によっては独自で抱え込んでいる土地もあり、そうした場合は、今現在土地を持っていなくても、コストの面で有利に家づくりを進められる場合があります。

その他、無料でもらえるカタログをはじめ、間取りプランをはじめ、資金計画書の作成、土地探しなどトータルで一気に進めることができるので家づくりを検討しはじめたら下記のサービスを利用してみるといいでしょう。

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水道工事費にかかるお金

また、水道管が遠い場合、水道管を引き込む必要があります。

水道管が遠い場合、1mにつき、およそ2万円の水道管引き込み工事費用がかかります。

また、新しく水道を引く場合は水道加入金(水道施設負担金・水道分担金)が必要となる場合もあります。

ケースにより金額は異なりますが、水道メーターの口径により金額に差があり、おおよその金額を記しておきますので参考にしてください。

・水道管の口径が13ミリの場合:3万円〜10万円
・水道管の口径が20ミリの場合:4万円〜20万円
・水道管の口径が25ミリの場合:12万円〜40万円

ガスや給排水の敷地内への引き込み工事にかかるお金

さらに、ガスや給排水の本管から敷地内に引き込み工事を行う際にもお金がかかります。

本管から敷地内に引き込みを行うためには各自治体の指定の業者に依頼する必要があり、30万円から60万円ほどの費用がかかります。

安くていい土地の選び方のコツ

人気の高いエリアの条件のいい土地は、高額なほか、競争率も激しく市場に出回る前に売買取引されてしまうことがほとんどです。

運よく人気のエリアの土地を手に入れられたとしても「建築条件付きの土地」の場合もあり注意が必要です。

土地選びのコツ

身も蓋もない話になってしまいますが、土地選びを成功させる、土地探しのコツは、エリアを決めたら、とにかくたくさんの土地を見てまわることです。

出来るだけ多くの土地を脚を使い目で見て回り、その土地の相場感を身につけると、いい土地が出てきたときにすぐに決断できるようになります。

そのためには、とにかくまずはエリアを絞り、土地を真剣に探しはじめたらできる限り、数多くの土地を足を使って見て回ることです

家づくりをされる多くの方を見てきて思うのは、ご自身の足を使って数多く見て回ることで、その土地の相場観が養われ、いい土地を手に入れやすくなる傾向があるということです。

今はネットなどですぐに情報を調べることもでき、Googleマップなどを活用すればその土地の周辺状況などはすぐにわかります。

ですが、音や匂い、風向き、土地の傾斜状況など、土地は実際に現地に足を運んで見ないとわからないことも多く、ネットの情報だけで決断するのは絶対にやめた方がいいでしょう。

土地の価格はどうやって決まるの?土地の価格の決まり方

土地の不動産価格は「需要と供給の関係」で決まります。

例えば、日本では日当たりの良い南側道路の敷地が人気があるため、土地の価格が高く設定される傾向にあります。

それに対して北側の道路の敷地はそこまで人気が高くありません。そのため同じエリア内や同じ条件でも、南側道路の土地よりも安い価格で取引されていることが多い傾向にあります。

もちろん土地の価格は、道路の方角だけで決まるわけでは無いので、北側道路の方が南側道路よりも高いケースもあります。

例えば、近くに工場があり、南側道路の方が工場の影響を受けやすい場合など、土地の価格は安くなります。

それ以外でも路地のある旗竿地なども比較的安く取引されることが多くなります。

ただし、不動産価格で言うところの土地の価格と、住み心地はイコールであるとは一概に言い切れないことがあるので気をつけてください。

土地探しでは南側道路のこだわりを止めることも大事

一般的に日本では南側道路だと日当たりが良いため、家を建てるのなら南側道路がいいとされています。

ただし、南側道路はいいことばかりではなくデメリットもあることを忘れてはなりません。

例えば交通量が多かった場合、植栽を植えるなど工夫をしないと、リビングを覗かれてしまい落ち着きのない空間になってしまう恐れもあります。

土地の活用の仕方や建物のプランによっては、南側道路以外でも、北側道路、西側道路、東側道路、一般的には悪条件とされる旗竿地であっても、快適な暮らしをすることができるので、道路のこだわりを捨て、多方面から探すことをお勧めします。

それぞれの道路の方角の注意点については「よくありがちな新築一戸建て注文住宅の家づくりを失敗する6つの原因と注意すべき159のこと」をご覧ください。

周辺エリアの土地の価格の相場よりも土地が安い場合は注意が必要

その土地のエリアにおいて、土地の価格の相場は必ずあります。

何度か土地を見て回っていくうちに、条件も良さそうなのに、なぜか相場よりも安い土地にめぐり合うことがあります。

すぐに決めたいところですが、そうした土地は、土地の価格が安い理由が別にあるケースが多く、注意が必要となります。

例えば、軟弱地盤のため、家を建てるためには大幅な地盤改良が必要だったり、擁壁改修のための費用が別途必要だったりします。

また、前に建てた家の基礎などが地中に埋まっており、それを取り除かないと家を建てられなかったりした場合は、処分するための費用が必要となり、周辺地域の土地の価格と比べ、下がっている土地の価格以上に処分のための費用がかかることがあります。

対処方法は様々なので、そのような土地を見つけたら、必ず不動産業者に確認する必要があります。

防火地域では建築コストが高くなる可能性がある

家を建てる場所が、防火地域や準防火地域にあたる場合、建築基準法により定められ箇所には、国土交通省が個別認定した防火サッシを使用する義務が発生します。

個別認定された防火サッシは価格も高く、従来製品の3倍以上の値付けがされています。

そうした地域を選んだ場合、プランにもよりますが建築コストが大きく跳ね上がることがあります。

例えば、窓などの開口部が多い家だと窓の数だけ価格が膨れ上がります。

防火地域や準防火地域の土地を購入して家を建てる場合は、必要以上に窓を取り付けないように、敷地条件をよく考慮した上で無駄のない採光を取る必要があります。

親族が所有している土地に家を建てる選択肢もある

二世帯住宅で同居とは言わないまでも、同じ敷地内に家を建てる方法もあります。

その場合は、土地取得のための費用がかからず、建物本体にお金を回すことができます。

近所の方も顔見知りの方ばかりで家を建てた後も安心して過ごすことができます。

選択肢の一つとして検討してみるのもいいかもしれません。

二世帯住宅については「二世帯住宅を建てる前に知っておきたい4つの間取りと38のメリットとデメリット」や「二世帯住宅で気をつけたい失敗しがちな間取りの話と税金などのお金の話」などを参考にしてください。

まとめ:安くていい土地探しのコツと土地にかかるお金の話

今回の記事では土地に関わるお金の話を中心に、いい土地の選び方についてお話ししてきました。

繰り返しになりますが、土地探しではエリアを決めたら、できるだけ多くの土地を実際に見て回り、相場感を養うことが大事です。

その上で、いい条件の土地に巡り合ったら、すぐに飛びつかずに、一度冷静になり、なぜその価格で土地の値段が付けられているのかを確認する必要があります。

面倒な作業になるかもしれませんが、面倒なことを避けていると、土地を購入した後に、余計なコストがかかってしまい、建物に回せる予算が少なくなってしまいます。

納得のいく家づくりを進めるためにも、細かい部分にまで気を配り、失敗を恐れずに土地探しや土地選びを進めて行ってください。

いい土地に出会えることを心から願っております。

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同じ条件なのにここまで違ってくると、さすがに複雑な気持ちになりますが、非常に面白いですね。同じ業界で生きるものとして、こうした見える化は興味深いものがあります。

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